1865 青木あすなろ建設

1865
2019/11/06
時価
713億円
PER 予
13.73倍
2010年以降
5.99-59.43倍
(2010-2019年)
PBR
0.99倍
2010年以降
0.39-0.93倍
(2010-2019年)
配当 予
0%
ROE 予
7.23%
ROA 予
4.41%
資料
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青木あすなろ建設(1865)の売上高 - 土木事業の推移 - 全期間

【期間】

連結

2013年3月31日
752億9600万
2013年6月30日 -75.07%
187億7000万
2013年9月30日 +101.76%
378億7000万
2014年3月31日 +130.9%
874億4000万
2014年6月30日 -78.61%
187億700万
2014年9月30日 +110.02%
392億8900万
2015年3月31日 +133.77%
918億4400万
2015年6月30日 -77.22%
209億2200万
2015年9月30日 +114.68%
449億1500万
2016年3月31日 +116.34%
971億7000万
2016年6月30日 -79.51%
199億1300万
2016年9月30日 +112.86%
423億8600万
2017年3月31日 +116.06%
915億8100万
2017年6月30日 -75.79%
221億7100万
2017年9月30日 +125.32%
499億5500万
2018年3月31日 +116.27%
1080億3700万
2018年6月30日 -75.48%
264億9000万
2018年9月30日 +98.88%
526億8200万
2019年3月31日 +104%
1074億6900万
2019年6月30日 -77.74%
239億2600万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
このため、当社グループは「建築事業」、「土木事業」、「不動産事業」の3つを報告セグメントとしております。
2.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
2019/06/19 13:07
#2 主要な設備の状況
(注) 1.提出会社は、建築事業、土木事業および不動産事業を営んでおりますが、大半の設備は共通的に使用されているため、報告セグメントごとに分類せず、主要な事業所ごとに一括して記載しております。
2.※1 管轄する東日本地域で保有する下記の設備を含めて記載しております。
2019/06/19 13:07
#3 主要な顧客ごとの情報
3.主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。
2019/06/19 13:07
#4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部売上高又は振替高は市場実勢価格にもとづいております。
当社グループは、事業セグメントに資産を配分しておりませんが、当該資産にかかる減価償却費についてはその使用状況等によった合理的な基準に従い事業セグメントに配分しております。2019/06/19 13:07
#5 報告セグメントの概要(連結)
当社は、本支店組織を建築部門および土木部門に区分して編成しており、また、それらに関連する事業として不動産事業を営んでおります。また、当社の連結子会社は、建築工事または土木工事を専業とする事業を営んでおります。
このため、当社グループは「建築事業」、「土木事業」、「不動産事業」の3つを報告セグメントとしております。
2019/06/19 13:07
#6 売上高、地域ごとの情報(連結)
売上高
本邦以外の外部顧客への売上高がないため、記載を省略しております。2019/06/19 13:07
#7 従業員の状況(連結)
2019年3月31日現在
セグメントの名称従業員数(名)
建築事業410
土木事業1,246
不動産事業13
(注) 1.従業員数は、就業人員数であります。
2.平均臨時従業員数については、臨時従業員の総数が従業員数の100分の10未満であるため、記載を省略しております。
2019/06/19 13:07
#8 略歴、役員の状況(取締役(及び監査役))(連結)
1982年4月㈱青木建設入社
2016年4月当社常務執行役員東京土木本店長
2017年4月当社専務執行役員土木事業本部統括本部長兼東京土木本店長
2017年6月当社取締役兼専務執行役員土木事業本部統括本部長兼東京土木本店長
2018年4月当社代表取締役社長兼社長執行役員(現任)
2019/06/19 13:07
#9 研究開発活動
5 【研究開発活動】
当社グループでは、「環境・防災技術、リニューアル、新エネルギー、省力化・合理化、情報化施工」をテーマにし、「社会のニーズをふまえ、営業戦略に密着した技術の開発」に主眼をおき、技術研究所を中心に建築事業および土木事業に係る研究開発活動に取り組んでおります。その主なものは次のとおりであり、当連結会計年度における研究開発費の総額は479百万円です。
なお、研究開発費につきましては各セグメントに配分しておりません。
2019/06/19 13:07
#10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
当連結会計年度の業績は、受注高につきましては169,601百万円(前期比14.1%増)となり過去最高となりました。
売上高は152,452百万円(前期比0.6%減)となり、利益につきましては、グループをあげて原価の低減に注力し利益確保に努めましたが、営業利益は6,701百万円(前期比12.5%減)、経常利益は6,645百万円(前期比13.2%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は4,092百万円(前期比23.5%減)となりました。
セグメント別の業績は、次のとおりであります。
2019/06/19 13:07
#11 脚注(取締役(及び監査役)(連結)
なお、※は取締役兼務者であります。
役職氏名主な担当
専務執行役員橋 本 富 亘安全品質環境本部長
専務執行役員髙 橋 禎 夫土木事業本部長兼技術本部長
専務執行役員遠 藤 進新規事業本部長
2019/06/19 13:07

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