有価証券報告書-第58期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結貸借対照表)
当連結会計年度より、従来「リース未収入金」、「リース用建物」及び「リース前受収益」と表示していた科目名称を、「レンタル未収入金」、「レンタル用建物」及び「レンタル前受収益」に変更いたしました。この科目名称の変更は事業内容をより明瞭に表示するために行ったものであり、事業の内容についての変更はありません。
また、前連結会計年度において独立掲記しておりました以下の勘定科目について、金額的重要性が乏しいため、当連結会計年度より表示方法を変更しております。
流動資産の「商品及び製品」、「仕掛品」及び「原材料及び貯蔵品」は「その他のたな卸資産」として一括表示し、会計方針の変更後の「リース支出金」は「未成工事支出金」に含めて表示しております。
投資その他の資産の「長期貸付金」、「事業保険金」、「破産更生債権等」は「その他」に含めて表示しております。
流動負債の「リース債務」は「その他」に含めて表示しております。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結貸借対照表の組替えを以下のとおり行っております。
流動資産に表示していた「商品及び製品」367百万円、「仕掛品」29百万円及び「原材料及び貯蔵品」331百万円は「その他のたな卸資産」729百万円として組替え、会計方針の変更による遡及適用後の「リース支出金」155百万円は「未成工事支出金」として組替えております。
投資その他の資産に表示していた「長期貸付金」42百万円、「事業保険金」938百万円及び「破産更生債権等」513百万円は「その他」として組替えております。
流動負債に表示していた「リース債務」103百万円は「その他」として組替えております。
固定負債に表示していた「資産除去債務」244百万円は「その他」として組替えております。
(連結損益計算書)
当連結会計年度より、従来「リース収益」、「リース原価」及び「リース総利益」と表示していた科目名称を、「レンタル売上高」、「レンタル売上原価」及び「レンタル総利益」に変更いたしました。この科目名称の変更は事業内容をより明瞭に表示するために行ったものであり、事業の内容についての変更はありません。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
当連結会計年度より、従来「リース前受収益の増減額」と表示していた科目名称を「レンタル前受収益の増減額」に変更いたしました。この科目名称の変更は事業内容をより明瞭に表示するために行ったものであり、事業の内容についての変更はありません。
また、前連結会計年度において独立掲記しておりました以下の科目について、金額的重要性が乏しいため、当連結会計年度より表示方法を変更しております。
営業活動によるキャッシュ・フローの「為替差損益」、「投資有価証券評価損益」、「関係会社株式売却損益」、「有形固定資産売却損益」、「関係会社整理損」、「破産更生債権等の増減額」及び「新株予約権の増減額」は「その他」に含めて表示しております。
投資活動によるキャッシュ・フローの「関係会社株式の取得による支出」及び「長期貸付金の回収による収入」は「その他」に含めて表示しております。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書の組替えを以下のとおり行っております。
営業活動によるキャッシュ・フローに表示していた「為替差損益」△16百万円、「投資有価証券評価損益」3百万円、「関係会社株式売却損益」19百万円、「有形固定資産売却損益」△1百万円、「関係会社整理損」72百万円、「破産更生債権等の増減額」△48百万円及び「新株予約権の増減額」13百万円は「その他」90百万円に含めて組替えております。
投資活動によるキャッシュ・フローに表示していた「関係会社株式の取得による支出」△1百万円及び「長期貸付金の回収による収入」9百万円は「その他」△53百万円に含めて組替えております。
(連結貸借対照表)
当連結会計年度より、従来「リース未収入金」、「リース用建物」及び「リース前受収益」と表示していた科目名称を、「レンタル未収入金」、「レンタル用建物」及び「レンタル前受収益」に変更いたしました。この科目名称の変更は事業内容をより明瞭に表示するために行ったものであり、事業の内容についての変更はありません。
また、前連結会計年度において独立掲記しておりました以下の勘定科目について、金額的重要性が乏しいため、当連結会計年度より表示方法を変更しております。
流動資産の「商品及び製品」、「仕掛品」及び「原材料及び貯蔵品」は「その他のたな卸資産」として一括表示し、会計方針の変更後の「リース支出金」は「未成工事支出金」に含めて表示しております。
投資その他の資産の「長期貸付金」、「事業保険金」、「破産更生債権等」は「その他」に含めて表示しております。
流動負債の「リース債務」は「その他」に含めて表示しております。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結貸借対照表の組替えを以下のとおり行っております。
流動資産に表示していた「商品及び製品」367百万円、「仕掛品」29百万円及び「原材料及び貯蔵品」331百万円は「その他のたな卸資産」729百万円として組替え、会計方針の変更による遡及適用後の「リース支出金」155百万円は「未成工事支出金」として組替えております。
投資その他の資産に表示していた「長期貸付金」42百万円、「事業保険金」938百万円及び「破産更生債権等」513百万円は「その他」として組替えております。
流動負債に表示していた「リース債務」103百万円は「その他」として組替えております。
固定負債に表示していた「資産除去債務」244百万円は「その他」として組替えております。
(連結損益計算書)
当連結会計年度より、従来「リース収益」、「リース原価」及び「リース総利益」と表示していた科目名称を、「レンタル売上高」、「レンタル売上原価」及び「レンタル総利益」に変更いたしました。この科目名称の変更は事業内容をより明瞭に表示するために行ったものであり、事業の内容についての変更はありません。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
当連結会計年度より、従来「リース前受収益の増減額」と表示していた科目名称を「レンタル前受収益の増減額」に変更いたしました。この科目名称の変更は事業内容をより明瞭に表示するために行ったものであり、事業の内容についての変更はありません。
また、前連結会計年度において独立掲記しておりました以下の科目について、金額的重要性が乏しいため、当連結会計年度より表示方法を変更しております。
営業活動によるキャッシュ・フローの「為替差損益」、「投資有価証券評価損益」、「関係会社株式売却損益」、「有形固定資産売却損益」、「関係会社整理損」、「破産更生債権等の増減額」及び「新株予約権の増減額」は「その他」に含めて表示しております。
投資活動によるキャッシュ・フローの「関係会社株式の取得による支出」及び「長期貸付金の回収による収入」は「その他」に含めて表示しております。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書の組替えを以下のとおり行っております。
営業活動によるキャッシュ・フローに表示していた「為替差損益」△16百万円、「投資有価証券評価損益」3百万円、「関係会社株式売却損益」19百万円、「有形固定資産売却損益」△1百万円、「関係会社整理損」72百万円、「破産更生債権等の増減額」△48百万円及び「新株予約権の増減額」13百万円は「その他」90百万円に含めて組替えております。
投資活動によるキャッシュ・フローに表示していた「関係会社株式の取得による支出」△1百万円及び「長期貸付金の回収による収入」9百万円は「その他」△53百万円に含めて組替えております。