植木組（1867）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2010年6月30日: -5692万
2010年9月30日: 9944万
2010年12月31日 +274.61%: 3億7251万
2011年3月31日 +40.01%: 5億2156万
2011年6月30日: -1億1552万
2011年9月30日: -3296万
2011年12月31日: 660万
2012年3月31日 +999.99%: 4億1103万
2012年6月30日: -1億3085万
2012年9月30日: 7512万
2012年12月31日 +470.76%: 4億2877万
2013年3月31日 +59.08%: 6億8210万
2013年6月30日: -3364万
2013年9月30日: 2億4752万
2013年12月31日 +147.77%: 6億1329万
2014年3月31日 +33.64%: 8億1961万
2014年6月30日: -765万
2014年9月30日: 2億5290万
2014年12月31日 +206.17%: 7億7431万
2015年3月31日 +49.96%: 11億6116万
2015年6月30日 -76.33%: 2億7488万
2015年9月30日 +147.23%: 6億7959万
2015年12月31日 +63.85%: 11億1352万
2016年3月31日 -13.44%: 9億6387万
2016年6月30日: -1億7885万
2016年9月30日: 2億1304万
2016年12月31日 +353.25%: 9億6562万
2017年3月31日 +56.06%: 15億694万
2017年6月30日 -93.46%: 9848万
2017年9月30日 +413.95%: 5億616万
2017年12月31日 +122.23%: 11億2484万
2018年3月31日 +24.14%: 13億9639万
2018年6月30日: -8219万
2018年9月30日: 2億5514万
2018年12月31日 +33.59%: 3億4086万
2019年3月31日 +123.68%: 7億6245万
2019年6月30日 -89.85%: 7736万
2019年9月30日 +515.21%: 4億7596万
2019年12月31日 +134.12%: 11億1430万
2020年3月31日 +17.23%: 13億629万
2020年6月30日: -1928万
2020年9月30日: 7億9669万
2020年12月31日 +74.48%: 13億9005万
2021年3月31日 +41.6%: 19億6831万
2021年6月30日 -97.74%: 4452万
2021年9月30日 +999.99%: 5億268万
2021年12月31日 +82.11%: 9億1541万
2022年3月31日 +60.4%: 14億6833万
2022年6月30日: -8307万
2022年9月30日: 3億1400万
2022年12月31日 +167.57%: 8億4020万
2023年3月31日 +74.89%: 14億6940万
2023年6月30日 -95.4%: 6766万
2023年9月30日 +583.32%: 4億6233万
2023年12月31日 +124.28%: 10億3690万
2024年3月31日 +144.02%: 25億3026万
2024年6月30日 -88.37%: 2億9429万
2024年9月30日 +75.98%: 5億1790万
2024年12月31日 +153.14%: 13億1104万
2025年3月31日 +62.26%: 21億2725万
2025年6月30日 -80.87%: 4億700万
2025年9月30日 +229.2%: 13億3982万
2025年12月31日 +74.15%: 23億3333万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 14:16
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。これによる財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/25 14:16
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。これによる連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。これによる前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/25 14:16