神田通信機(1992)の役員賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2016年3月31日
- 1037万
- 2016年6月30日 -89.39%
- 110万
- 2016年9月30日 +100%
- 220万
- 2016年12月31日 +50%
- 330万
- 2017年3月31日 +386.67%
- 1606万
- 2017年6月30日 -93.77%
- 100万
- 2017年9月30日 +100%
- 200万
- 2017年12月31日 +50%
- 300万
- 2018年3月31日 +388.67%
- 1466万
- 2018年6月30日 -93.18%
- 100万
- 2018年9月30日 +100%
- 200万
- 2018年12月31日 +50%
- 300万
- 2019年3月31日 +494.33%
- 1783万
- 2019年6月30日 -94.39%
- 100万
- 2019年9月30日 +100%
- 200万
- 2019年12月31日 +50%
- 300万
- 2020年3月31日 +525.9%
- 1877万
- 2020年6月30日 -94.67%
- 100万
- 2020年9月30日 +100%
- 200万
- 2020年12月31日 +50%
- 300万
- 2021年3月31日 +749.17%
- 2547万
- 2021年6月30日 -95.58%
- 112万
- 2021年9月30日 +77.78%
- 200万
- 2021年12月31日 +50%
- 300万
- 2022年3月31日 +780.5%
- 2641万
- 2022年6月30日 -95.27%
- 125万
- 2022年9月30日 +60%
- 200万
- 2022年12月31日 +87.5%
- 375万
- 2023年3月31日 +792.75%
- 3347万
- 2023年6月30日 -97.01%
- 100万
- 2023年9月30日 +180%
- 280万
- 2023年12月31日 +35.71%
- 380万
- 2024年3月31日 +833.42%
- 3547万
- 2024年6月30日 -97.18%
- 100万
- 2024年9月30日 +100%
- 200万
- 2024年12月31日 +50%
- 300万
- 2025年3月31日 +999.99%
- 4078万
- 2025年6月30日 -97.55%
- 100万
- 2025年9月30日 +100%
- 200万
- 2025年12月31日 +50%
- 300万
- 2026年3月31日 +999.99%
- 6124万
- 2026年6月30日 -98.37%
- 100万
個別
- 2008年3月31日
- 872万
- 2010年3月31日 -0.8%
- 865万
- 2013年3月31日 -13.97%
- 744万
- 2014年3月31日 -0.03%
- 744万
- 2016年3月31日 -19.76%
- 597万
- 2017年3月31日 +95.31%
- 1166万
- 2018年3月31日 -8.58%
- 1066万
- 2019年3月31日 +29.74%
- 1383万
- 2020年3月31日 +6.85%
- 1477万
- 2021年3月31日 +38.56%
- 2047万
- 2022年3月31日 +4.59%
- 2141万
- 2023年3月31日 +23.64%
- 2647万
- 2024年3月31日 -3.81%
- 2547万
- 2025年3月31日 +20.88%
- 3078万
- 2026年3月31日 +66.44%
- 5124万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する方法を採用しております。
(3) 重要な引当金の計上基準
① 貸倒引当金
債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権及び破産更生債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。
② 賞与引当金
従業員に対して支給する賞与の支出に充てるため、支給見込額に基づき計上しております。2026/06/26 13:10 - #2 役員報酬(連結)
- 2.取締役の報酬等の額には、使用人兼務取締役の使用人分給与は含まれておりません。2026/06/26 13:10
3.業績連動報酬等は役員賞与であり、事業業績に応じ各役位の報酬に対して一定の割合を乗じた額で算出された当事業年度の役員賞与引当金繰入額であります。
4.非金銭報酬等は、当社の譲渡制限付株式であり、各役位の基本報酬に対し、各役位に応じた割合にて算出した金額より付与する株式数を算出しております。また、当事業年度中に職務執行の対価として当社役員に対し交付した株式の状況は、取締役(社外取締役は除く)4名に対し4,714株であります。 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2 棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1)未成工事支出金 個別法による原価法
(2)仕掛品 個別法による原価法2026/06/26 13:10