1992 神田通信機

1992
2024/04/26
時価
58億円
PER 予
17.42倍
2010年以降
赤字-34.28倍
(2010-2023年)
PBR
0.97倍
2010年以降
0.3-0.86倍
(2010-2023年)
配当 予
2.74%
ROE 予
5.58%
ROA 予
3.67%
資料
Link
CSV,JSON

役員賞与引当金

【期間】

連結

2016年3月31日
1037万
2017年3月31日 +54.87%
1606万
2018年3月31日 -8.72%
1466万
2019年3月31日 +21.62%
1783万
2020年3月31日 +5.31%
1877万
2021年3月31日 +35.67%
2547万
2022年3月31日 +3.69%
2641万
2023年3月31日 +26.74%
3347万

個別

2008年3月31日
872万
2010年3月31日 -0.8%
865万
2013年3月31日 -13.97%
744万
2014年3月31日 -0.03%
744万
2016年3月31日 -19.76%
597万
2017年3月31日 +95.31%
1166万
2018年3月31日 -8.58%
1066万
2019年3月31日 +29.74%
1383万
2020年3月31日 +6.85%
1477万
2021年3月31日 +38.56%
2047万
2022年3月31日 +4.59%
2141万
2023年3月31日 +23.64%
2647万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する方法を採用しております。
(3) 重要な引当金の計上基準
① 貸倒引当金
債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権及び破産更生債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。
② 賞与引当金
従業員に対して支給する賞与の支出に充てるため、支給見込額に基づき計上しております。2023/06/30 10:39
#2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2 棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1)未成工事支出金 個別法による原価法
(2)仕掛品 個別法による原価法2023/06/30 10:39