建物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 51億800万
- 2009年3月31日 +5.79%
- 54億400万
- 2010年3月31日 +0.57%
- 54億3500万
- 2011年3月31日 +7.19%
- 58億2600万
- 2012年3月31日 +5.65%
- 61億5500万
- 2013年3月31日 -0.99%
- 60億9400万
- 2014年3月31日 +9.06%
- 66億4600万
- 2015年3月31日 +1.11%
- 67億2000万
- 2016年3月31日 +0.36%
- 67億4400万
- 2017年3月31日 +0.52%
- 67億7900万
- 2018年3月31日 -0.01%
- 67億7800万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、本店建物、構築物並びに機械装置(建物に附帯する立体駐車場)及び平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
リース物件の所有権が借主に移転すると認められるもの以外のファイナンス・リース取引については、原則として、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/27 13:11 - #2 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除売却損の内訳は次のとおりであります。2018/06/27 13:11
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 建物及び構築物除却損 0百万円 0百万円 機械、運搬具及び工具器具備品売却損 0百万円 0百万円 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2018/06/27 13:11
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(平成29年3月31日) 当連結会計年度(平成30年3月31日) 建物及び構築物 60百万円 58百万円 土地 71百万円 71百万円
- #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2018/06/27 13:11
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(平成29年3月31日) 当事業年度(平成30年3月31日) その他有価証券評価差額金 △274百万円 △442百万円 建物圧縮積立金 △8百万円 △7百万円 買換資産圧縮積立金 △0百万円 △0百万円
- #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、親会社の本店建物、構築物並びに機械装置(建物に附帯する立体駐車場)、連結子会社のうち2社の建物及び平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
リース物件の所有権が借主に移転すると認められるもの以外のファイナンス・リース取引については、原則として、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/27 13:11