1936 シーキューブ

1936
2018/09/25
時価
286億円
PER
12.62倍
2010年以降
4.45-13.61倍
(2010-2018年)
PBR
0.78倍
2010年以降
0.25-0.54倍
(2010-2018年)
配当
1.54%
ROE
6.1%
ROA
4.25%
資料
Link

ソフトウエア

【期間】
  • 通期

個別

2012年3月31日
2億6900万
2013年3月31日 -13.38%
2億3300万
2014年3月31日 -18.03%
1億9100万
2015年3月31日 -25.13%
1億4300万
2016年3月31日 -45.45%
7800万
2017年3月31日 +544.87%
5億300万
2018年3月31日 -24.45%
3億8000万

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法
形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、本店建物、構築物並びに機械装置(建物に附帯する立体駐車場)及び平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
リース物件の所有権が借主に移転すると認められるもの以外のファイナンス・リース取引については、原則として、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/27 13:11
#2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(平成29年3月31日)当事業年度(平成30年3月31日)
減損損失21百万円3百万円
ソフトウエア資産20百万円21百万円
未払事業税18百万円19百万円
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳
2018/06/27 13:11
#3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(平成29年3月31日)当連結会計年度(平成30年3月31日)
減損損失22百万円4百万円
ソフトウエア資産20百万円21百万円
その他301百万円314百万円
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳
2018/06/27 13:11
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、親会社の本店建物、構築物並びに機械装置(建物に附帯する立体駐車場)、連結子会社のうち2社の建物及び平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
リース物件の所有権が借主に移転すると認められるもの以外のファイナンス・リース取引については、原則として、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/27 13:11