構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
建物並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法、その他については定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物・構築物 15～50年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2019/06/25 11:33

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	39百万円	-百万円
工具、器具及び備品	0	-

2019/06/25 11:33

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産
当社及び国内連結子会社は、建物並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法、その他については定率法を採用しております。
在外連結子会社は、定額法によっております。

2019/06/25 11:33

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産
建物並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法、その他については定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2019/06/25 11:33