丹青社（9743）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2011年4月30日: 7億3451万
2011年7月31日 +16.01%: 8億5207万
2011年10月31日 +4.62%: 8億9142万
2012年1月31日 -34.37%: 5億8500万
2012年4月30日 +106%: 12億512万
2012年7月31日 -1.84%: 11億8299万
2012年10月31日 +57.76%: 18億6626万
2013年1月31日 -24%: 14億1835万
2013年4月30日 +10.21%: 15億6313万
2013年7月31日 -11.58%: 13億8206万
2013年10月31日 +100.69%: 27億7373万
2014年1月31日 +10.6%: 30億6785万
2014年4月30日 -51.81%: 14億7841万
2014年7月31日 +10.34%: 16億3133万
2014年10月31日 +24.38%: 20億2909万
2015年1月31日 +94.21%: 39億4069万
2015年4月30日 -49.52%: 19億8924万
2015年7月31日 +12.51%: 22億3818万
2015年10月31日 +88.43%: 42億1739万
2016年1月31日 +4.8%: 44億1995万
2016年4月30日 -64.23%: 15億8085万
2016年7月31日 +16.24%: 18億3759万
2016年10月31日 +33.08%: 24億4550万
2017年1月31日 +8.39%: 26億5059万
2017年4月30日 -59.01%: 10億8646万
2017年7月31日 +91.75%: 20億8333万
2017年10月31日 +25.9%: 26億2298万
2018年1月31日 +41.12%: 37億143万
2018年4月30日 -54.7%: 16億7669万
2018年7月31日 +9.97%: 18億4392万
2018年10月31日 +33.02%: 24億5283万
2019年1月31日 +44.55%: 35億4563万
2019年4月30日 -64%: 12億7637万
2019年7月31日 +26.43%: 16億1367万
2019年10月31日 +88.35%: 30億3938万
2020年1月31日 +22.64%: 37億2758万
2020年4月30日 -71.55%: 10億6049万
2020年7月31日 +97.61%: 20億9560万
2020年10月31日 +38.47%: 29億169万
2021年1月31日 +1.01%: 29億3094万
2021年4月30日 -79.93%: 5億8833万
2021年7月31日 -59.07%: 2億4080万
2021年10月31日 +281.8%: 9億1939万
2022年1月31日 +64.31%: 15億1069万
2022年4月30日 -55.99%: 6億6487万
2022年7月31日 -17.83%: 5億4630万
2022年10月31日 -37.96%: 3億3894万
2023年1月31日 +126.13%: 7億6646万
2023年4月30日 -21.91%: 5億9850万
2023年7月31日 +106.52%: 12億3603万
2023年10月31日 +45.66%: 18億42万
2024年1月31日 +89.37%: 34億939万
2024年4月30日 -67.7%: 11億119万
2024年7月31日 +28.09%: 14億1050万
2024年10月31日 +69.35%: 23億8866万
2025年1月31日 +59.28%: 38億461万
2025年4月30日 -20.54%: 30億2300万
2025年7月31日 +30.23%: 39億3700万
2025年10月31日 +40.84%: 55億4500万
2026年1月31日 +30.8%: 72億5300万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2026/04/22 10:37
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の適用が連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の適用が前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。
2026/04/22 10:37