(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
原則として定率法
ただし、TAKADA研修センターの設備及び連結子会社の保有資産の一部については定額法、また、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりです。

建物	3～50年
機械及び装置	6～8年

無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しています。
リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっています。
投資その他の資産
その他(長期前払費用)
均等償却