有価証券報告書-第69期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は定額法
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物・構築物 7～38年
機械・運搬具 2～17年
② 無形固定資産
自社利用のソフトウェア
社内における利用可能期間(3～5年)に基づく定額法