- 1879
- 2026/08/31
- 時価
- 1441億円
- PER 予
- 7.85倍
- 2010年以降
- 2.21-18.98倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.01倍
- 2010年以降
- 0.36-1.33倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.41%
- ROE 予
- 12.92%
- ROA 予
- 9.62%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
新日本建設(1879)の売上高 - 開発事業等の推移 - 第二四半期
連結
- 2013年9月30日
- 41億3400万
- 2014年9月30日 +189.57%
- 119億7100万
- 2015年9月30日 +22.48%
- 146億6200万
- 2016年9月30日 -33.45%
- 97億5800万
- 2017年9月30日 -13.96%
- 83億9600万
- 2018年9月30日 +77.16%
- 148億7400万
- 2019年9月30日 +21.19%
- 180億2600万
- 2020年9月30日 -73.65%
- 47億4900万
- 2021年9月30日 +143.17%
- 115億4800万
- 2022年9月30日 +32.79%
- 153億3500万
- 2023年9月30日 -16.73%
- 127億7000万
- 2024年9月30日 +59.15%
- 203億2400万
- 2025年9月30日 -27.82%
- 146億7000万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- Ⅰ 前第2四半期連結累計期間(自 2022年4月1日 至 2022年9月30日)2023/11/10 14:42
報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報並びに収益の分解情報
- #2 売上高又は営業費用に著しい季節的変動がある場合の注記(連結)
- 2 売上高の季節的変動2023/11/10 14:42
前第2四半期連結累計期間(自 2022年4月1日 至 2022年9月30日)及び - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループをとりまく事業環境におきましては、建設事業では、労務不足や資材価格の高止まりにより収益環境は厳しい状況が続きました。一方、開発事業等では、マンションの平均販売価格の上昇傾向は続いているものの、実需層を中心に首都圏マンション市場は堅調に推移しました。2023/11/10 14:42
このような環境のなか、当第2四半期連結累計期間の経営成績は、売上高495億48百万円(前年同四半期比10.1%増)、営業利益65億82百万円(前年同四半期比7.1%増)、経常利益66億59百万円(前年同四半期比7.9%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益45億91百万円(前年同四半期比7.5%増)となりました。
なお、当社グループでは、通常の営業形態として工事の完成・物件の引渡しが第4四半期に集中しているため、第1四半期連結会計期間から第3四半期連結会計期間に比べ、第4四半期連結会計期間の売上高が多くなるといった季節的変動があります。