1965 テクノ菱和

1965
2024/04/26
時価
427億円
PER 予
9.86倍
2010年以降
赤字-63.84倍
(2010-2023年)
PBR
0.88倍
2010年以降
0.31-0.7倍
(2010-2023年)
配当 予
2.57%
ROE 予
8.9%
ROA 予
5.9%
資料
Link
CSV,JSON

建物

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
24億9108万
2009年3月31日 -0.32%
24億8310万
2010年3月31日 -0.65%
24億6700万
2011年3月31日 -0.85%
24億4600万
2012年3月31日 -0.04%
24億4500万
2013年3月31日 -2.86%
23億7500万
2014年3月31日 +0.17%
23億7900万
2015年3月31日 -0.84%
23億5900万
2016年3月31日 +0.42%
23億6900万
2017年3月31日 +1.77%
24億1100万
2018年3月31日 +28.91%
31億800万
2019年3月31日 +32.4%
41億1500万
2020年3月31日 -3.6%
39億6700万
2021年3月31日 -4.99%
37億6900万
2022年3月31日 +11.14%
41億8900万
2023年3月31日 +0.29%
42億100万

有報情報

#1 主要な設備の状況
(注) 1 提出会社の大半の設備は、主な事業である空調衛生設備工事業で使用されているので、事業区分の分類は記載せずに、主要な事業所ごとに一括して記載しております。
2 土地及び建物の一部を連結会社以外から賃借しております。賃借料は430百万円であり、土地の面積については( )で外書きで示しております。
3 提出会社の施設の主なものは、事務所ビル及びテクノ菱和R&Dセンター並びに研修所兼保養所であります。テクノ菱和R&Dセンターは空調衛生設備工事業の研究開発施設であります。子会社の施設は事務所ビルであります。
2023/06/27 14:42
#2 会計方針に関する事項(連結)
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、主として定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2023/06/27 14:42
#3 有価証券明細表(連結)
【株式】
銘柄株式数(株)貸借対照表計上額(百万円)
東京センチュリー㈱202,600892
中央日本土地建物グループ㈱27,000621
中外製薬㈱153,900503
【債券】
銘柄券面総額(百万円)貸借対照表計上額(百万円)
有価証券その他有価証券64回 日本学生支援債券(ソーシャルボンド)1010
投資有価証券6回 中央日本土地建物グループ㈱社債(サステナビリティ・リンク・ボンド)100100
1回 マルハニチロ㈱社債(ブルーボンド)100100
㈱三菱UFJフィナンシャル・グループ第4回期限前償還条項付無担保社債10099
トヨタ自動車㈱第26回無担保社債(サステナビリティボンド)10099
2023/06/27 14:42
#4 研究開発活動
○ BIM関連技術
建物竣工時のBIMデータを設備メンテナンスに活用するシステムの開発を行っております。実証モデルとして、2018年竣工の当社R&DセンターのBIMデータを利用して、建物のバーチャル空間を作成しました。アバターをコントローラで操作し、建物内部を巡回することができ、部屋と設備の位置関係が直感的に把握できます。また、中央監視システムと連携することで、設備の運転状況のリアルタイム表示や、メンテナンス台帳システムと連携し、過去の点検履歴を表示するなど、VR空間に情報を集約することで、設備管理を効率的に行うシステムを目指しております。
2023/06/27 14:42
#5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2023/06/27 14:42