1965 テクノ菱和

1965
2026/05/29
時価
1343億円
PER 予
11倍
2010年以降
赤字-63.84倍
(2010-2026年)
PBR
1.96倍
2010年以降
0.31-2.89倍
(2010-2026年)
配当 予
2.78%
ROE 予
17.8%
ROA 予
11.7%
資料
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テクノ菱和(1965)の無形固定資産の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
3億4871万
2009年3月31日 +94.91%
6億7966万
2010年3月31日 +60.81%
10億9300万
2011年3月31日 +17.84%
12億8800万
2012年3月31日 -10.25%
11億5600万
2013年3月31日 -18.51%
9億4200万
2014年3月31日 -27.18%
6億8600万
2015年3月31日 -35.42%
4億4300万
2016年3月31日 -50.34%
2億2000万
2017年3月31日 -16.36%
1億8400万
2018年3月31日 +20.11%
2億2100万
2019年3月31日 +9.95%
2億4300万
2020年3月31日 -0.41%
2億4200万
2021年3月31日 -14.46%
2億700万
2022年3月31日 -8.7%
1億8900万
2023年3月31日 -11.64%
1億6700万
2024年3月31日 +97.6%
3億3000万
2025年3月31日 -9.09%
3億
2026年3月31日 +19.33%
3億5800万

個別

2008年3月31日
3億3492万
2009年3月31日 +99.57%
6億6840万
2010年3月31日 +63.08%
10億9000万
2011年3月31日 +17.8%
12億8400万
2012年3月31日 -10.51%
11億4900万
2013年3月31日 -18.62%
9億3500万
2014年3月31日 -27.59%
6億7700万
2015年3月31日 -35.89%
4億3400万
2016年3月31日 -51.38%
2億1100万
2017年3月31日 -18.48%
1億7200万
2018年3月31日 +19.77%
2億600万
2019年3月31日 +11.65%
2億3000万
2020年3月31日 -0.43%
2億2900万
2021年3月31日 -14.85%
1億9500万
2022年3月31日 -7.69%
1億8000万
2023年3月31日 -15%
1億5300万
2024年3月31日 +106.54%
3億1600万
2025年3月31日 -10.13%
2億8400万
2026年3月31日 +15.85%
3億2900万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
未成工事支出金
個別法による原価法
商品
先入先出法による原価法(連結貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
材料貯蔵品
最終仕入原価法(連結貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、主として定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物・構築物 15~50年
機械、運搬具及び工具器具備品 4~17年2025/06/26 16:33
#2 固定資産処分損の注記(連結)
※4 固定資産処分損の内訳は、次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
無形固定資産-百万円15百万円
2025/06/26 16:33
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
営業活動によるキャッシュ・フローは、4,651百万円の資金の増加(前連結会計年度は1,453百万円の資金の減少)となりました。これは主に税金等調整前当期純利益10,119百万円の計上、仕入債務の増加1,402百万円及び未成工事受入金の増加457百万円が資金の増加要因となり、売上債権の増加2,816百万円及び未払消費税等の減少2,168百万円が資金の減少要因となったことによるものであります。
投資活動によるキャッシュ・フローは、159百万円の資金の減少(前連結会計年度は340百万円の資金の減少)となりました。これは主に投資有価証券の売却及び償還による収入248百万円が資金の増加要因となり、有形固定資産の取得による支出199百万円及び無形固定資産の取得による支出75百万円が資金の減少要因となったことによるものであります。
財務活動によるキャッシュ・フローは、1,790百万円の資金の減少(前連結会計年度は1,723百万円の資金の減少)となりました。これは主に配当金の支払額1,731百万円が資金の減少要因となったことによるものであります。
2025/06/26 16:33
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
機械、運搬具及び工具器具備品 4~17年
無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
2025/06/26 16:33
#5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
工具、器具及び備品 4~8年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
2025/06/26 16:33

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