- 1965
- 2026/08/28
- 時価
- 1464億円
- PER 予
- 11.99倍
- 2010年以降
- 赤字-63.84倍
（2010-2026年） - PBR
- 2.09倍
- 2010年以降
- 0.31-2.89倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 2.58%
- ROE 予
- 17.46%
- ROA 予
- 12.13%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
テクノ菱和（1965）のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 18億9792万
- 2008年3月31日 -56.71%
- 8億2158万
- 2009年3月31日 -74.73%
- 2億764万
- 2010年3月31日 +227.96%
- 6億8100万
- 2011年3月31日 -33.19%
- 4億5500万
- 2012年3月31日 +51.65%
- 6億9000万
- 2013年3月31日 +69.13%
- 11億6700万
- 2014年3月31日 +56.56%
- 18億2700万
- 2015年3月31日 +79.69%
- 32億8300万
- 2016年3月31日 +28.57%
- 42億2100万
- 2017年3月31日 -22.62%
- 32億6600万
- 2018年3月31日 +32.85%
- 43億3900万
- 2019年3月31日 -19.91%
- 34億7500万
- 2020年3月31日 -11.25%
- 30億8400万
- 2021年3月31日 +54.86%
- 47億7600万
- 2022年3月31日 -6.93%
- 44億4500万
- 2023年3月31日 -10.55%
- 39億7600万
- 2024年3月31日 +35.49%
- 53億8700万
- 2025年3月31日 -13.44%
- 46億6300万
- 2026年3月31日 +65.22%
- 77億400万
個別
- 2007年3月31日
- 18億9283万
- 2008年3月31日 -56.51%
- 8億2316万
- 2009年3月31日 -74.7%
- 2億830万
- 2010年3月31日 +226.93%
- 6億8100万
- 2011年3月31日 -33.04%
- 4億5600万
- 2012年3月31日 +51.1%
- 6億8900万
- 2013年3月31日 +69.09%
- 11億6500万
- 2014年3月31日 +56.39%
- 18億2200万
- 2015年3月31日 +79.86%
- 32億7700万
- 2016年3月31日 +28.75%
- 42億1900万
- 2017年3月31日 -22.73%
- 32億6000万
- 2018年3月31日 +32.98%
- 43億3500万
- 2019年3月31日 -19.95%
- 34億7000万
- 2020年3月31日 -11.38%
- 30億7500万
- 2021年3月31日 +54.31%
- 47億4500万
- 2022年3月31日 -7.06%
- 44億1000万
- 2023年3月31日 -10.54%
- 39億4500万
- 2024年3月31日 +35.51%
- 53億4600万
- 2025年3月31日 -13.21%
- 46億4000万
- 2026年3月31日 +64.03%
- 76億1100万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/19 11:14
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 △812 百万円 4,577 百万円 法人税等及び税効果額 269 △1,393 その他有価証券評価差額金 △724 3,040 土地再評価差額金 - #2 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/19 11:14
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △1,661 △3,017 前払年金費用 △1,055 △1,094
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/19 11:14
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △1,638 △3,065 退職給付に係る資産 △1,626 △2,973
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
