新日本空調（1952）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -9億3600万
2010年9月30日 -30.98%: -12億2600万
2010年12月31日: -11億6700万
2011年3月31日: 1億3600万
2011年6月30日: -9億4100万
2011年9月30日 -34.11%: -12億6200万
2011年12月31日 -18.7%: -14億9800万
2012年3月31日: 5億8100万
2012年6月30日: -16億8100万
2012年9月30日: -13億3200万
2012年12月31日: -5億5200万
2013年3月31日: 41億6900万
2013年6月30日 -98.78%: 5100万
2013年9月30日 +999.99%: 9億3200万
2013年12月31日 +96.24%: 18億2900万
2014年3月31日 +84.42%: 33億7300万
2014年6月30日 -93.51%: 2億1900万
2014年9月30日 +215.98%: 6億9200万
2014年12月31日 +147.4%: 17億1200万
2015年3月31日 +182.13%: 48億3000万
2015年6月30日: -1億9000万
2015年9月30日 -752.63%: -16億2000万
2015年12月31日: -5億2300万
2016年3月31日: 7億7700万
2016年6月30日: -8億9700万
2016年9月30日: -8億6900万
2016年12月31日: 14億4000万
2017年3月31日 +103.4%: 29億2900万
2017年6月30日 -88.8%: 3億2800万
2017年9月30日 +146.34%: 8億800万
2017年12月31日 +240.47%: 27億5100万
2018年3月31日 +59.43%: 43億8600万
2018年6月30日 -92.48%: 3億3000万
2018年9月30日 +129.39%: 7億5700万
2018年12月31日 -50.33%: 3億7600万
2019年3月31日 +687.23%: 29億6000万
2019年6月30日: -4億600万
2019年9月30日: 4億1600万
2019年12月31日 +398.32%: 20億7300万
2020年3月31日 +42.31%: 29億5000万
2020年6月30日 -40.58%: 17億5300万
2020年9月30日 +45.58%: 25億5200万
2020年12月31日 +83.31%: 46億7800万
2021年3月31日 +68.04%: 78億6100万
2021年6月30日 -88.7%: 8億8800万
2021年9月30日 +140.99%: 21億4000万
2021年12月31日 +56.87%: 33億5700万
2022年3月31日 +39.11%: 46億7000万
2022年6月30日 -58.5%: 19億3800万
2022年9月30日 +79.31%: 34億7500万
2022年12月31日 +2.45%: 35億6000万
2023年3月31日 +70.76%: 60億7900万
2023年6月30日 -72.66%: 16億6200万
2023年9月30日 +56.08%: 25億9400万
2023年12月31日 +112.07%: 55億100万
2024年3月31日 +97.47%: 108億6300万
2024年6月30日 -89.84%: 11億400万
2024年9月30日 +100.63%: 22億1500万
2024年12月31日 +50.79%: 33億4000万
2025年3月31日 +121.08%: 73億8400万
2025年6月30日 -73.73%: 19億4000万
2025年9月30日 +231.86%: 64億3800万
2025年12月31日 +68.9%: 108億7400万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/26 14:51
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用されております。なお、当該会計方針の変更による当連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/26 14:51