大成温調（1904）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -1億5537万
2010年9月30日: 1億9039万
2010年12月31日 -91.61%: 1597万
2011年3月31日 +999.99%: 1億9498万
2011年6月30日: -8376万
2011年9月30日 -321.76%: -3億5328万
2011年12月31日 -85.01%: -6億5362万
2012年3月31日: 353万
2012年6月30日: -1億1436万
2012年9月30日 -205.31%: -3億4915万
2012年12月31日 -89.09%: -6億6022万
2013年3月31日: 4億5192万
2013年6月30日 -56.71%: 1億9564万
2013年9月30日 +107.13%: 4億523万
2013年12月31日 -51.24%: 1億9761万
2014年3月31日 +248.79%: 6億8925万
2014年6月30日: -3億5649万
2014年9月30日 -129.04%: -8億1650万
2014年12月31日: -5億510万
2015年3月31日: 3億9481万
2015年6月30日 -57.81%: 1億6658万
2015年9月30日 +153.43%: 4億2216万
2015年12月31日 +69.26%: 7億1455万
2016年3月31日 +61.41%: 11億5335万
2016年6月30日: -1億9337万
2016年9月30日: -1億5920万
2016年12月31日: 7億1633万
2017年3月31日 +217.48%: 22億7422万
2017年6月30日 -93.34%: 1億5137万
2017年9月30日 +329.44%: 6億5004万
2017年12月31日 +89.98%: 12億3497万
2018年3月31日 +48.23%: 18億3059万
2018年6月30日: -1億9690万
2018年9月30日 -482.99%: -11億4792万
2018年12月31日: -10億7万
2019年3月31日: 4億206万
2019年6月30日: -3億5107万
2019年9月30日: 1億5769万
2019年12月31日 +190.57%: 4億5822万
2020年3月31日 +112.2%: 9億7237万
2020年6月30日 -89.47%: 1億238万
2020年9月30日 +124.84%: 2億3019万
2020年12月31日 +39.24%: 3億2052万
2021年3月31日 +203.09%: 9億7147万
2021年6月30日: -8758万
2021年9月30日: 1億1364万
2021年12月31日 +310.98%: 4億6706万
2022年3月31日 +233.77%: 15億5891万
2022年6月30日 -83.26%: 2億6093万
2022年9月30日 +316.73%: 10億8741万
2022年12月31日 +49.38%: 16億2443万
2023年3月31日 +21.34%: 19億7112万
2023年6月30日 -82.81%: 3億3892万
2023年9月30日 +308.1%: 13億8315万
2023年12月31日 +48.71%: 20億5686万
2024年3月31日 +36.27%: 28億284万
2024年6月30日 -58.27%: 11億6965万
2024年9月30日 +111.28%: 24億7123万
2024年12月31日 -8.49%: 22億6147万
2025年3月31日 +53.02%: 34億6058万
2025年6月30日 -96.82%: 1億1005万
2025年9月30日 +695.65%: 8億7566万
2025年12月31日 +123.75%: 19億5930万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/24 13:24
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/24 13:24