大成温調（1904）の電子記録債権の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2014年3月31日: 4億7591万
2015年3月31日 +150.11%: 11億9031万
2015年6月30日 +21.09%: 14億4135万
2015年9月30日 -28.99%: 10億2352万
2015年12月31日 +49.26%: 15億2771万
2016年3月31日 +20.12%: 18億3513万
2016年6月30日 +46.37%: 26億8616万
2016年9月30日 +1.44%: 27億2484万
2016年12月31日 +5.13%: 28億6454万
2017年3月31日 -10.36%: 25億6774万
2017年6月30日 +35.77%: 34億8625万
2017年9月30日 -6.34%: 32億6511万
2017年12月31日 +19.96%: 39億1698万
2018年3月31日 -11.94%: 34億4917万
2018年6月30日 +33.97%: 46億2090万
2018年9月30日 -37.79%: 28億7478万
2018年12月31日 +22.08%: 35億950万
2019年3月31日 +3.17%: 36億2086万
2019年6月30日 -17.52%: 29億8632万
2019年9月30日 -11.06%: 26億5589万
2019年12月31日 +59.44%: 42億3461万
2020年3月31日 +20.36%: 50億9664万
2020年6月30日 -14.03%: 43億8170万
2020年9月30日 -32.01%: 29億7910万
2020年12月31日 -24.82%: 22億3971万
2021年3月31日 -22.54%: 17億3478万
2021年6月30日 -14.27%: 14億8731万
2021年9月30日 -11.04%: 13億2313万
2021年12月31日 +50.16%: 19億8678万
2022年3月31日 -16.12%: 16億6645万
2022年6月30日 -27.94%: 12億85万
2022年9月30日 -23.68%: 9億1648万
2022年12月31日 +41.64%: 12億9807万
2023年3月31日 +69.5%: 22億23万
2023年6月30日 -18.25%: 17億9873万
2023年9月30日 +15.45%: 20億7665万
2023年12月31日 +34.45%: 27億9216万
2024年3月31日 -5.26%: 26億4526万
2024年6月30日 -18.31%: 21億6097万
2024年9月30日 -10.54%: 19億3317万
2024年12月31日 -8.78%: 17億6348万
2025年3月31日 +26.1%: 22億2380万
2025年6月30日 -16.18%: 18億6399万
2025年9月30日 +27.17%: 23億7041万
2025年12月31日 -9.93%: 21億3498万
2026年3月31日 -42%: 12億3832万

個別

2014年3月31日: 4億7591万
2015年3月31日 +150.11%: 11億9031万
2016年3月31日 +54.17%: 18億3513万
2017年3月31日 +39.92%: 25億6774万
2018年3月31日 +34.33%: 34億4917万
2019年3月31日 +4.98%: 36億2086万
2020年3月31日 +40.76%: 50億9664万
2021年3月31日 -65.96%: 17億3478万
2022年3月31日 -3.94%: 16億6645万
2023年3月31日 +32.03%: 22億23万
2024年3月31日 +11.79%: 24億5970万
2025年3月31日 -14.09%: 21億1305万
2026年3月31日 -53.86%: 9億7490万

有報情報

#1 収益認識関係、連結財務諸表（連結）: (注)1.顧客との契約から生じた債権
顧客との契約から生じた債権は、請負工事契約において顧客への引渡しを完了した時点で契約資産から債権へ変更しております。顧客との契約から生じた債権は、連結貸借対照表において受取手形・完成工事未収入金等及び電子記録債権に含めております。
2.契約資産
2025/06/24 13:24
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: (流動資産)
当連結会計年度末における流動資産残高は306億13百万円となり、前連結会計年度末に比べ12億48百万円減少しております。その主な要因は、受取手形・完成工事未収入金等が21億5百万円、電子記録債権が4億21百万円、流動資産のその他が2億99百万円、有価証券が1億99百万円、原材料が1億7百万円それぞれ減少し、現金及び預金が18億58百万円増加したこと等によるものです。
(固定資産)
2025/06/24 13:24
#3 金融商品関係、連結財務諸表（連結）: (2)金融商品の内容及びそのリスク並びにリスク管理体制
営業債権である受取手形・完成工事未収入金等及び電子記録債権、長期貸付金は取引先の信用リスクに晒されております。当該リスクに関しては与信管理規定等に沿ってリスク低減を図っております。
投資有価証券である株式は、市場価格の変動リスクに晒されておりますが、主に業務上の関係を有する企業の株式であり、上場株式については四半期ごとに時価の把握を行っております。
2025/06/24 13:24