大成温調(1904)の無形固定資産の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 3266万
- 2009年3月31日 +108.09%
- 6797万
- 2010年3月31日 -10.63%
- 6075万
- 2011年3月31日 -20.29%
- 4842万
- 2012年3月31日 -8.87%
- 4413万
- 2013年3月31日 +46.1%
- 6447万
- 2014年3月31日 +36.17%
- 8779万
- 2015年3月31日 +32.24%
- 1億1610万
- 2016年3月31日 +14.19%
- 1億3257万
- 2017年3月31日 -1.62%
- 1億3043万
- 2018年3月31日 +199.25%
- 3億9032万
- 2019年3月31日 +32.27%
- 5億1630万
- 2020年3月31日 -3.46%
- 4億9846万
- 2021年3月31日 -7.22%
- 4億6246万
- 2022年3月31日 -14.43%
- 3億9574万
- 2023年3月31日 -30.17%
- 2億7634万
- 2024年3月31日 +736.9%
- 23億1271万
- 2025年3月31日 +10.22%
- 25億4917万
- 2026年3月31日 -3.23%
- 24億6693万
個別
- 2008年3月31日
- 3133万
- 2009年3月31日 +78.81%
- 5603万
- 2010年3月31日 -8.9%
- 5104万
- 2011年3月31日 -19.77%
- 4095万
- 2012年3月31日 -5.03%
- 3889万
- 2013年3月31日 +58.05%
- 6147万
- 2014年3月31日 +21.34%
- 7459万
- 2015年3月31日 +41.24%
- 1億535万
- 2016年3月31日 +17.97%
- 1億2428万
- 2017年3月31日 +0.25%
- 1億2459万
- 2018年3月31日 +210.56%
- 3億8695万
- 2019年3月31日 +33.09%
- 5億1497万
- 2020年3月31日 -4.04%
- 4億9417万
- 2021年3月31日 -7.06%
- 4億5930万
- 2022年3月31日 -14.34%
- 3億9344万
- 2023年3月31日 -30.1%
- 2億7501万
- 2024年3月31日 -16.04%
- 2億3091万
- 2025年3月31日 +190.91%
- 6億7174万
- 2026年3月31日 +18.79%
- 7億9795万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- コンピュータ及び周辺機器(工具及び器具備品)であります。2025/06/24 13:24
(イ)無形固定資産
ソフトウエアであります。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、建物及び2016年4月1日以降に取得した構築物については定額法、その他の有形固定資産については定率法によっております。
また、在外連結子会社は主に定額法を採用しております。
なお、当社及び国内連結子会社における耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
また、顧客関連資産については、効果の及ぶ期間(14年)に基づく定額法を採用しております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2025/06/24 13:24 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (固定資産)2025/06/24 13:24
当連結会計年度末における固定資産残高は157億97百万円となり、前連結会計年度末に比べ18億88百万円増加しております。その主な要因は、投資有価証券が5億22百万円、無形固定資産のその他が4億44百万円、投資その他の資産のその他が3億95百万円、退職給付に係る資産が2億66百万円、建設仮勘定が2億48百万円それぞれ増加したこと等によるものであります。
(流動負債) - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- なお、当社及び国内連結子会社における耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2025/06/24 13:24
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2025/06/24 13:24
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。