建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)…主として定率法
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物、構築物 7～50年
機械及び装置、車両運搬具、工具器具・備品 2～12年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)…定額法
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産…リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2018/06/21 13:10

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※6.固定資産除却損の内容は、主に建物の除却によるものであります。

2018/06/21 13:10

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成29年3月31日)	当連結会計年度(平成30年3月31日)
建物・構築物(純額)	1,159百万円	1,103百万円
土地	3,339	3,339

担保付債務は、次のとおりであります。

2018/06/21 13:10

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)…主として定率法
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物・構築物 7～50年
機械、運搬具及び工具器具備品 2～12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)…定額法
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産…リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2018/06/21 13:10