有価証券報告書-第44期(平成30年11月1日-令和1年10月31日)

3.固定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法 ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、メガソーラー設備及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物

6～50年

機械装置

7～20年

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法 ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。