1828 田辺工業

1828
2026/03/24
時価
275億円
PER 予
9.97倍
2010年以降
2.98-36.79倍
(2010-2025年)
PBR
1.02倍
2010年以降
0.24-1.12倍
(2010-2025年)
配当 予
3.59%
ROE 予
10.26%
ROA 予
6.07%
資料
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田辺工業(1828)の構築物(純額)の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
6183万
2009年3月31日 +12.98%
6985万
2010年3月31日 +49.9%
1億471万
2011年3月31日 -21.38%
8232万
2012年3月31日 -17.3%
6808万
2013年3月31日 -22.37%
5284万
2014年3月31日 +32.19%
6986万
2015年3月31日 +0.95%
7052万
2016年3月31日 +17.7%
8300万
2017年3月31日 +3.98%
8631万
2018年3月31日 +66.7%
1億4388万
2019年3月31日 +13.57%
1億6340万
2020年3月31日 -8.61%
1億4933万
2021年3月31日 -10.2%
1億3411万
2022年3月31日 +50.82%
2億225万
2023年3月31日 -6.78%
1億8853万
2024年3月31日 +10.58%
2億848万
2025年3月31日 -9.42%
1億8883万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
なお、在外子会社は定額法
ただし、親会社については、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
リース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2025/06/24 13:22
#2 固定資産処分損の注記(連結)
5.※5 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物・構築物18,515千円55,890千円
機械、運搬具及び工具器具備品3,3591,909
2025/06/24 13:22
#3 固定資産売却損の注記(連結)
4.※4 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物・構築物14千円310千円
機械、運搬具及び工具器具備品571,543
2025/06/24 13:22
#4 固定資産売却益の注記(連結)
3.※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物・構築物-千円4千円
機械、運搬具及び工具器具備品2,6412,100
2025/06/24 13:22
#5 固定資産除売却損の注記
3.※3 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物、構築物-千円310千円
土地-900
2025/06/24 13:22
#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(固定資産)
当連結会計年度末における固定資産の残高は10,965百万円(同10,324百万円)となり、641百万円増加しました。これは、主に建物・構築物が579百万円、機械、運搬具及び工具器具備品が606百万円増加したことによるものと分析しております。
(流動負債)
2025/06/24 13:22
#7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
なお、在外子会社は定額法
ただし、親会社については、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
2025/06/24 13:22
#8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
2025/06/24 13:22

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