田辺工業(1828)の構築物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 6183万
- 2009年3月31日 +12.98%
- 6985万
- 2010年3月31日 +49.9%
- 1億471万
- 2011年3月31日 -21.38%
- 8232万
- 2012年3月31日 -17.3%
- 6808万
- 2013年3月31日 -22.37%
- 5284万
- 2014年3月31日 +32.19%
- 6986万
- 2015年3月31日 +0.95%
- 7052万
- 2016年3月31日 +17.7%
- 8300万
- 2017年3月31日 +3.98%
- 8631万
- 2018年3月31日 +66.7%
- 1億4388万
- 2019年3月31日 +13.57%
- 1億6340万
- 2020年3月31日 -8.61%
- 1億4933万
- 2021年3月31日 -10.2%
- 1億3411万
- 2022年3月31日 +50.82%
- 2億225万
- 2023年3月31日 -6.78%
- 1億8853万
- 2024年3月31日 +10.58%
- 2億848万
- 2025年3月31日 -9.42%
- 1億8883万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
なお、在外子会社は定額法
ただし、親会社については、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
リース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2025/06/24 13:22 - #2 固定資産処分損の注記(連結)
- 5.※5 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。2025/06/24 13:22
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物・構築物 18,515千円 55,890千円 機械、運搬具及び工具器具備品 3,359 1,909 - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- 4.※4 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。2025/06/24 13:22
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物・構築物 14千円 310千円 機械、運搬具及び工具器具備品 57 1,543 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 3.※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2025/06/24 13:22
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物・構築物 -千円 4千円 機械、運搬具及び工具器具備品 2,641 2,100 - #5 固定資産除売却損の注記
- 3.※3 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。2025/06/24 13:22
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物、構築物 -千円 310千円 土地 - 900 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (固定資産)2025/06/24 13:22
当連結会計年度末における固定資産の残高は10,965百万円(同10,324百万円)となり、641百万円増加しました。これは、主に建物・構築物が579百万円、機械、運搬具及び工具器具備品が606百万円増加したことによるものと分析しております。
(流動負債) - #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- なお、在外子会社は定額法2025/06/24 13:22
ただし、親会社については、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法2025/06/24 13:22
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)