建物（純額）

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(1)セグメント利益又は損失(△)の調整額△1,038,305千円には、各報告セグメントに配分していない全社費用であり、全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(2)セグメント資産の調整額9,138,695千円は、主に各報告セグメントに配分していない土地、建物及び余資運転資金(現金及び預金)であります。
(3)減価償却費の調整額59,443千円は、各報告セグメントに配分していない全社費用であります。

2015/06/22 10:18

#2 セグメント表の脚注（連結）

その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、ゴルフ事業であります。
2.調整額の内容は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益又は損失(△)の調整額△1,215,721千円には、各報告セグメントに配分していない全社費用であり、全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(2)セグメント資産の調整額8,872,551千円は、主に各報告セグメントに配分していない土地、建物及び余資運転資金(現金及び預金)であります。
(3)減価償却費の調整額61,778千円は、各報告セグメントに配分していない全社費用であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額21,731千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産であります。
3.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2015/06/22 10:18

#3 主要な設備の状況

(注)1.帳簿価額のうち「その他」は、コース勘定であります。
2.土地及び建物の一部を連結会社以外から賃借しております。
賃借料は46,438千円であり、土地の面積については( )内に外書きで示しております。

2015/06/22 10:18

#4 固定資産の減価償却の方法

形固定資産及び投資不動産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)については定額法)によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2015/06/22 10:18

#5 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
販売用不動産	30,107	30,107
建物・構築物	926,605	886,860
土地	1,766,894	1,766,894

担保付債務は、次のとおりであります。

2015/06/22 10:18

#6 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）

1.賃貸不動産の状況に関する事項
当社及び一部の連結子会社では、長野県その他の地域において、賃貸用の建物、土地を有しております。前連結会計年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は21,795千円(賃貸収益は兼業事業売上高及び営業外収益に、主な賃貸費用は兼業事業売上原価に計上)であります。当連結会計年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は18,368千円(賃貸収益は兼業事業売上高及び営業外収益に、主な賃貸費用は兼業事業売上原価に計上)であります。
2.賃貸等不動産時価等に関する事項

2015/06/22 10:18

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産及び投資その他の資産・その他(投資不動産)(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/22 10:18