#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (3)減価償却費の調整額59,443千円は、各報告セグメントに配分していない全社費用であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額12,327千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産であります。
3.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
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#2 セグメント表の脚注（連結）: その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、ゴルフ事業であります。
2.調整額の内容は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益又は損失(△)の調整額△1,215,721千円には、各報告セグメントに配分していない全社費用であり、全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(2)セグメント資産の調整額8,872,551千円は、主に各報告セグメントに配分していない土地、建物及び余資運転資金(現金及び預金)であります。
(3)減価償却費の調整額61,778千円は、各報告セグメントに配分していない全社費用であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額21,731千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産であります。
3.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2015/06/22 10:18
#3 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2015/06/22 10:18
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産及び投資その他の資産・その他(投資不動産)(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/22 10:18