#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (3)減価償却費の調整額76,562千円は、各報告セグメントに配分していない全社費用です。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額26,524千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産です。
3.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っています。
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#2 セグメント表の脚注（連結）: その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、ゴルフ事業です。
2.調整額の内容は以下のとおりです。
(1)セグメント利益又は損失(△)の調整額△1,464,753千円には、各報告セグメントに配分していない全社費用であり、全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費です。
(2)セグメント資産の調整額12,594,410千円は、主に各報告セグメントに配分していない土地、建物及び余資運転資金(現金及び預金)です。
(3)減価償却費の調整額77,974千円は、各報告セグメントに配分していない全社費用です。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額75,577千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産です。
3.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っています。2019/06/24 10:01
#3 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。2019/06/24 10:01
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっています。
無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。
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#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）: なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっています。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。
2019/06/24 10:01
#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産及び投資不動産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)によっています。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっています。
無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産について、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。2019/06/24 10:01