有報情報
- #1 セグメント情報等、中間財務諸表(連結)
- 前中間会計期間(自 平成27年4月1日 至 平成27年9月30日)2016/12/19 10:10
当中間会計期間(自 平成28年4月1日 至 平成28年9月30日)(単位:千円) 減価償却費 19,043 21,893 40,936 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 10,106 54,407 64,513
【関連情報】(単位:千円) 減価償却費 20,809 20,042 40,852 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 62,373 330,510 392,883 - #2 リース取引関係、中間財務諸表(連結)
- ② リース資産の減価償却の方法2016/12/19 10:10
重要な会計方針「2 固定資産の減価償却の方法」に記載のとおりであります。
2 オペレーティング・リース取引 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
建物及び構築物については定額法、建物及び構築物以外については定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10~50年
建物及び構築物以外 3~15年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リースに係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとして算定する定額法
(4) 長期前払費用
定額法を採用しております。2016/12/19 10:10 - #4 有形固定資産の減価償却累計額の注記
- ※1 資産の金額から直接控除している減価償却累計額の額2016/12/19 10:10
前事業年度(平成28年3月31日) 当中間会計期間(平成28年9月30日) 有形固定資産の減価償却累計額 1,142,132 千円 1,164,670 千円 - #5 減価償却額の注記
- 1 減価償却実施額2016/12/19 10:10
前中間会計期間(自 平成27年4月1日至 平成27年9月30日) 当中間会計期間(自 平成28年4月1日至 平成28年9月30日) 有形固定資産 37,099千円 38,250千円 無形固定資産 3,836千円 2,601千円