マサル（1795）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2011年9月30日: -1億5190万
2011年12月31日 -61.07%: -2億4466万
2012年3月31日: 2512万
2012年6月30日: -1億6069万
2012年9月30日: -5471万
2012年12月31日 -139.08%: -1億3080万
2013年3月31日: 3469万
2013年6月30日: -1億3463万
2013年9月30日 -6.16%: -1億4292万
2013年12月31日 -44.27%: -2億619万
2014年3月31日: 1億2302万
2014年6月30日: -1億4100万
2014年9月30日: 666万
2014年12月31日: -7501万
2015年3月31日: 2億4738万
2015年6月30日 -36.41%: 1億5732万
2015年9月30日 +12.74%: 1億7737万
2015年12月31日: -1億6475万
2016年3月31日: 1億8028万
2016年6月30日 -31.93%: 1億2271万
2016年9月30日 +196.16%: 3億6342万
2016年12月31日: -6012万
2017年3月31日: 2億3002万
2017年6月30日 -33.08%: 1億5393万
2017年9月30日 +52.12%: 2億3416万
2017年12月31日: -1億3716万
2018年3月31日: 2億1861万
2018年6月30日 -71.09%: 6319万
2018年9月30日 +278.88%: 2億3942万
2018年12月31日: -1億2140万
2019年3月31日: 2億7630万
2019年6月30日 -35%: 1億7960万
2019年9月30日 +102.2%: 3億6316万
2019年12月31日: -1億3137万
2020年3月31日: 3億642万
2020年6月30日 -9.82%: 2億7633万
2020年9月30日 +44.96%: 4億57万
2020年12月31日: -4642万
2021年3月31日: 2億9914万
2021年6月30日 -33.56%: 1億9874万
2021年9月30日 +71.53%: 3億4090万
2021年12月31日: -7697万
2022年3月31日: 1億6877万
2022年6月30日 -55.43%: 7522万
2022年9月30日 +136.75%: 1億7809万
2022年12月31日: -1億851万
2023年3月31日: 1億7328万
2023年6月30日 -81.36%: 3229万
2023年9月30日 +999.99%: 3億5658万
2023年12月31日: -1億751万
2024年3月31日: 3億393万
2024年6月30日 -60.07%: 1億2135万
2024年9月30日 +141.77%: 2億9338万
2024年12月31日: -9731万
2025年3月31日: 2億8999万
2025年6月30日 -29.85%: 2億343万
2025年9月30日 +113.61%: 4億3455万
2025年12月31日: -5905万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/12/24 13:34
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
2025/12/24 13:34
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/12/24 13:34