マサル（1795）の役員報酬の推移 - 全期間

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【期間】

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通期
全期間

連結

2013年3月31日: 9645万
2014年3月31日 +17.18%: 1億1301万
2014年9月30日 -44.76%: 6242万
2015年3月31日 -2.16%: 6108万
2015年9月30日 +97.99%: 1億2093万
2016年3月31日 -41.21%: 7110万
2016年9月30日 +108.78%: 1億4844万
2017年3月31日 -51.46%: 7205万
2017年9月30日 +84.91%: 1億3324万
2018年3月31日 -50.02%: 6659万
2018年9月30日 +98.53%: 1億3220万
2019年3月31日 -46.1%: 7125万
2019年9月30日 +103.87%: 1億4526万
2020年3月31日 -49.25%: 7372万
2020年9月30日 +99.61%: 1億4716万
2021年3月31日 -49.95%: 7365万
2021年9月30日 +100.29%: 1億4751万
2022年3月31日 -48.37%: 7615万
2022年9月30日 +103.01%: 1億5460万
2023年3月31日 -47.4%: 8133万
2023年9月30日 +103.54%: 1億6554万
2024年3月31日 -47.9%: 8624万
2024年9月30日 +110.86%: 1億8186万
2025年3月31日 -48.41%: 9383万
2025年9月30日 +98.08%: 1億8586万
2026年3月31日 -50.88%: 9129万

個別

2008年3月31日: 9555万
2009年3月31日 -0.25%: 9531万
2009年12月31日 -24.16%: 7228万
2010年3月31日 +32.19%: 9555万
2010年6月30日 -74.16%: 2469万
2010年12月31日 +194.26%: 7265万
2011年3月31日 +32.03%: 9592万
2011年6月30日 -74.26%: 2469万
2012年3月31日 +246.55%: 8556万
2013年3月31日 -3.12%: 8289万
2014年3月31日 +27.31%: 1億553万
2014年9月30日 -44.85%: 5819万
2015年9月30日 +90.76%: 1億1101万
2016年9月30日 +20.9%: 1億3422万
2017年9月30日 -11.43%: 1億1887万
2018年9月30日 -0.74%: 1億1799万
2019年9月30日 +8.4%: 1億2790万
2020年9月30日 +1.02%: 1億2920万
2021年9月30日 +2.2%: 1億3205万
2022年9月30日 +5.9%: 1億3984万
2023年9月30日 +6.28%: 1億4863万
2024年9月30日 -3.34%: 1億4367万
2025年9月30日 -11.47%: 1億2719万

有報情報

#1 ストック・オプション等関係、連結財務諸表（連結）

(単位:千円)

	前連結会計年度(自 2023年10月1日至 2024年9月30日)	当連結会計年度(自 2024年10月1日至 2025年9月30日)
販売費及び一般管理費の役員報酬及び従業員給与手当	16,032	14,060

② 株式数
当連結会計年度(2025年9月期)において、権利未確定株式数が存在した事前交付型を対象として記載しております。

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#2 主要な販売費及び一般管理費（連結）

※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2023年10月1日至 2024年9月30日)	当連結会計年度(自 2024年10月1日至 2025年9月30日)
役員報酬	181,868千円	185,861千円
従業員給与手当	496,617	536,583

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#3 役員報酬（連結）

① 役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項
当社の役員報酬は、以下のように構成されています。

金銭報酬	固定報酬(基本報酬)	評価に基づいて変動するランク別月報(計算基礎)
		業務執行に基づいて支給される執行部門報酬
	業績連動報酬	業績連動報酬計上前の個別経常利益に基づいて計算され、支給される業績連動報酬

取締役の報酬等の限度額は2008年6月開催の第52回定時株主総会において、年額240,000千円以内(ただし、使用人兼務取締役の使用人分給与は含まない)と決議されており、当該報酬限度額の範囲内で、2017年12月開催の第62回定時株主総会において、取締役(社外取締役を除く)に対する譲渡制限付株式報酬として年額15,000千円以内と決議されております。また、監査役の報酬限度額は、2008年6月開催の第52回定時株主総会において、年額20,000千円以内と決議されております。

2025/12/24 13:34