マサル（1795）の支払手形・工事未払金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 14億5103万
- 2009年3月31日 -6.4%
- 13億5818万
- 2011年9月30日 -11.38%
- 12億360万
- 2011年12月31日 +7.85%
- 12億9803万
- 2012年3月31日 +2.42%
- 13億2938万
- 2012年6月30日 -5.23%
- 12億5986万
- 2012年9月30日 -0.85%
- 12億4920万
- 2012年12月31日 +12.18%
- 14億140万
- 2013年3月31日 -8.02%
- 12億8896万
- 2013年6月30日 -24.43%
- 9億7400万
- 2013年9月30日 +10.15%
- 10億7286万
- 2013年12月31日 +11.94%
- 12億100万
- 2014年3月31日 +14.4%
- 13億7389万
- 2014年6月30日 -11.96%
- 12億959万
- 2014年9月30日 +9.96%
- 13億3002万
- 2014年12月31日 +9.39%
- 14億5487万
- 2015年3月31日 +0.65%
- 14億6429万
- 2015年6月30日 -17.5%
- 12億798万
- 2015年9月30日 +8.48%
- 13億1041万
- 2015年12月31日 +6.32%
- 13億9327万
- 2016年3月31日 +2.37%
- 14億2633万
- 2016年6月30日 -22.59%
- 11億410万
- 2016年9月30日 -11.74%
- 9億7452万
- 2016年12月31日 +3.16%
- 10億527万
- 2017年3月31日 +8.05%
- 10億8622万
- 2017年6月30日 -5.95%
- 10億2154万
- 2017年9月30日 -29.4%
- 7億2121万
- 2017年12月31日 -9.15%
- 6億5522万
- 2018年3月31日 +0.2%
- 6億5651万
- 2018年6月30日 +17.82%
- 7億7348万
- 2018年9月30日 +3.44%
- 8億7万
- 2018年12月31日 +5.85%
- 8億4683万
- 2019年3月31日 -0.98%
- 8億3856万
- 2019年6月30日 -10.31%
- 7億5213万
- 2019年9月30日 -1.04%
- 7億4435万
- 2019年12月31日 +9.1%
- 8億1205万
- 2020年3月31日 +19.27%
- 9億6855万
- 2020年6月30日 -37.5%
- 6億533万
- 2020年9月30日 +3.39%
- 6億2587万
- 2020年12月31日 -2.74%
- 6億875万
- 2021年3月31日 +3.82%
- 6億3203万
- 2021年6月30日 -4.53%
- 6億341万
- 2021年9月30日 -12.24%
- 5億2956万
- 2021年12月31日 -15.67%
- 4億4659万
- 2022年3月31日 +20.42%
- 5億3779万
- 2022年6月30日 -4.68%
- 5億1260万
- 2022年9月30日 +3.93%
- 5億3272万
- 2022年12月31日 +1.75%
- 5億4202万
- 2023年3月31日 +6.02%
- 5億7463万
- 2023年6月30日 +3.8%
- 5億9644万
- 2023年9月30日 +2.54%
- 6億1156万
- 2023年12月31日 -17.8%
- 5億271万
- 2024年3月31日 +13.59%
- 5億7105万
- 2024年6月30日 +1.42%
- 5億7918万
- 2024年9月30日 +16.29%
- 6億7353万
- 2024年12月31日 +9.76%
- 7億3928万
- 2025年3月31日 -5.53%
- 6億9842万
- 2025年6月30日 -9.17%
- 6億3437万
- 2025年9月30日 -10.57%
- 5億6730万
個別
- 2010年3月31日
- 11億1468万
- 2010年12月31日 -6.29%
- 10億4453万
- 2011年3月31日 -4.33%
- 9億9927万
- 2011年6月30日 +1.85%
- 10億1780万
有報情報
- #1 金融商品関係、連結財務諸表（連結）
- 投資有価証券は、主に業務上の関係を有する企業の株式であり、市場価格の変動リスクに晒されております。2025/12/24 13:34
支払手形・工事未払金及び電子記録債務は、短期間で決済されるものであります。
借入金及び社債は、主に運転資金に係る資金調達を目的としたものであり、償還日は最長で決算日後6年6か月であります。このうち一部は、金利の変動リスクに晒されております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
