ETS HD(1789)ののれんの推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2012年3月31日
- 2億8798万
- 2012年6月30日 -2.52%
- 2億8072万
- 2012年9月30日 -2.59%
- 2億7346万
- 2012年12月31日 -2.66%
- 2億6620万
- 2013年3月31日 -2.73%
- 2億5894万
- 2013年6月30日 -2.8%
- 2億5168万
- 2013年9月30日 -2.88%
- 2億4442万
- 2013年12月31日 -2.97%
- 2億3716万
- 2014年3月31日 +11.45%
- 2億6431万
- 2014年6月30日 -3.41%
- 2億5530万
- 2014年9月30日 -3.62%
- 2億4605万
- 2014年12月31日 -3.66%
- 2億3706万
- 2015年3月31日 -3.79%
- 2億2806万
- 2015年6月30日 -3.94%
- 2億1906万
- 2015年9月30日 -61.56%
- 8421万
- 2015年12月31日 -4.86%
- 8011万
- 2016年3月31日 -2.17%
- 7838万
- 2016年6月30日 -8.23%
- 7193万
- 2016年9月30日 -5.69%
- 6783万
- 2016年12月31日 -6.03%
- 6374万
- 2017年3月31日 -6.42%
- 5965万
- 2017年6月30日 -6.86%
- 5556万
- 2017年9月30日 -7.37%
- 5146万
- 2017年12月31日 -7.95%
- 4737万
- 2018年3月31日 -8.64%
- 4328万
- 2018年6月30日 -9.46%
- 3919万
- 2018年9月30日 -92.62%
- 289万
- 2018年12月31日 -60.01%
- 115万
- 2021年9月30日 +120.48%
- 255万
- 2021年12月31日 +999.99%
- 3387万
- 2022年3月31日 -10.97%
- 3016万
- 2022年6月30日 -9.42%
- 2732万
- 2022年9月30日 -10.4%
- 2447万
- 2022年12月31日 -11.61%
- 2163万
- 2023年3月31日 -13.13%
- 1879万
- 2023年6月30日 -15.11%
- 1595万
- 2023年9月30日 -17.81%
- 1311万
- 2023年12月31日 -21.66%
- 1027万
- 2024年3月31日 -27.64%
- 743万
- 2024年6月30日 -38.22%
- 459万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 該当事項はありません。2023/12/26 15:07
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 2021年10月1日 至 2022年9月30日) - #2 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費の主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2023/12/26 15:07
前連結会計年度(自 2021年10月1日至 2022年9月30日) 当連結会計年度(自 2022年10月1日至 2023年9月30日) 賞与引当金繰入額 2,630 〃 67,429 〃 のれんの償却額 9,611 〃 11,363 〃 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- のれんの償却方法及び償却期間2023/12/26 15:07
のれんの償却については、発生年度以降10年以内でその効果の及ぶ期間にわたって均等償却しております。 - #4 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たにユウキ産業株式会社を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに同社株式の取得価額と同社取得による支出(純額)との関係は次のとおりであります。2023/12/26 15:07
株式の取得により新たに中央電氣建設株式会社を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに同社株式の取得価額と同社取得による収入(純額)との関係は次のとおりであります。流動資産 536,090千円 固定資産 170,845 〃 のれん 31,539 〃 流動負債 △90,555 〃
当連結会計年度(自 2022年10月1日 至 2023年9月30日)流動資産 790,347千円 固定負債 △254,596 〃 負ののれん △66,839 〃 株式の取得価額 101,000千円 - #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 3.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主要な項目別の内訳2023/12/26 15:07
前連結会計年度(2022年9月30日) 当連結会計年度(2023年9月30日) 子会社株式の取得関連費用 4.2 〃 ― 〃 のれん償却額 0.9 〃 2.4 〃 負ののれん発生益 △5.9 〃 ― 〃 減損損失 ― 〃 2.1 〃 - #6 負ののれん発生益(連結)
- 【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】2023/12/26 15:07
前連結会計年度(自 2021年10月1日 至 2022年9月30日) - #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 完成引渡済工事に係る契約不適合の費用に備えるため、過年度の実績を基礎に将来の補償見込額を加味して算定した見積補償額を計上しております。2023/12/26 15:07
(5) のれんの償却方法及び償却期間
のれんの償却については、発生年度以降10年以内でその効果の及ぶ期間にわたって均等償却しております。