有価証券報告書-第69期(平成25年10月1日-平成26年9月30日)

4.固定資産の減価償却の方法
有形固定資産
① 平成20年9月30日以前に取得したもの
主として定額法
② 平成20年10月1日以降に取得したもの
定率法
建物(建物付属設備を除く)については、定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 9～33年
工具、器具及び備品 2～20年
その他 2～5年
無形固定資産
定額法
なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法。