有価証券報告書-第72期(平成28年10月1日-平成29年9月30日)
2.固定資産の減価償却の方法
①有形固定資産
イ. 平成20年9月30日以前に取得したもの
主として定額法を採用しております。
ロ. 平成20年10月1日以降に取得したもの
定率法を採用しております。
建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 9~33年
工具、器具及び備品 2~20年
ハ. 平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
②無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法を採用しております。
①有形固定資産
イ. 平成20年9月30日以前に取得したもの
主として定額法を採用しております。
ロ. 平成20年10月1日以降に取得したもの
定率法を採用しております。
建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 9~33年
工具、器具及び備品 2~20年
ハ. 平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
②無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法を採用しております。