大鉄工業の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 13億8475万
- 2009年3月31日 +77.25%
- 24億5441万
- 2009年9月30日 -70.76%
- 7億1765万
- 2010年3月31日 +317.31%
- 29億9482万
- 2010年9月30日 -20.89%
- 23億6911万
- 2011年3月31日 +141.44%
- 57億1988万
- 2011年9月30日 -69.64%
- 17億3660万
- 2012年3月31日 +75.49%
- 30億4750万
- 2012年9月30日 -70.83%
- 8億8886万
- 2013年3月31日 +82.49%
- 16億2209万
- 2013年9月30日
- -3271万
- 2014年3月31日
- 13億2443万
- 2014年9月30日
- -6372万
- 2015年3月31日
- 20億6853万
個別
- 2008年3月31日
- 16億1348万
- 2009年3月31日 +43.29%
- 23億1191万
- 2009年9月30日 -76.18%
- 5億5078万
- 2010年3月31日 +425.98%
- 28億9701万
- 2010年9月30日 -26.73%
- 21億2255万
- 2011年3月31日 +160.61%
- 55億3151万
- 2011年9月30日 -73.3%
- 14億7709万
- 2012年3月31日 +94.53%
- 28億7336万
- 2012年9月30日 -72.69%
- 7億8467万
- 2013年3月31日 +104.28%
- 16億289万
- 2013年9月30日 -96.28%
- 5964万
- 2014年3月31日 +999.99%
- 12億8379万
- 2014年9月30日
- -6645万
- 2015年3月31日
- 16億619万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 建設業界においては、公共工事および民間工事ともに堅調な受注環境を背景に、工事採算性は改善傾向にあったが、一方で労働人口の減少に伴う技能者および資機材の不足による建設コストの高騰が懸念され、楽観視できない状況が続いた。2018/06/25 9:17
このような中、当社グループは積極的な営業活動により大型民間建築工事の受注を獲得するとともに、採算性を重視した受注戦略のもと原価管理の徹底を推進し利益確保に努めた。その結果、売上高103,958百万円(前連結会計年度比5.1%増)、売上総利益12,448百万円(前連結会計年度比15.6%増)、経常利益は6,899百万円(前連結会計年度比31.2%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は4,645百万円(前連結会計年度比42.9%増)となった。
セグメントごとの経営成績 - #2 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2018/06/25 9:17
(注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため、記載していない。前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 1株当たり純資産額 5,511.40円 6,018.33円 1株当たり当期純利益 345.79円 494.14円
2.1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりである。