無形固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

4.減価償却費には長期前払費用の償却費が含まれております。
5.有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用の増加額が含まれております。
【関連情報】

2020/07/17 9:11

#2 セグメント表の脚注（連結）

4.減価償却費には長期前払費用の償却費が含まれております。
5.有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用の増加額が含まれております。

2020/07/17 9:11

#3 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2020/07/17 9:11

#4 有形固定資産等明細表（連結）

無形固定資産については、資産総額の1%以下につき、「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。2020/07/17 9:11

#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

(投資活動によるキャッシュ・フロー)
投資活動の結果使用した資金は3,384百万円(前年同期は2,268百万円の使用)となりました。これは主に有形及び無形固定資産の取得による支出6,736百万円によるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)

2020/07/17 9:11

#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

デリバティブ………………………時価法2020/07/17 9:11

#7 重要な会計方針、財務諸表（連結）

その他有価証券
時価のあるもの…………………決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの…………………移動平均法による原価法
2.デリバティブの評価基準及び評価方法
デリバティブ………………………時価法
3.たな卸資産の評価基準及び評価方法
未成工事支出金……………………個別法による原価法
4.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 30～50年
機械装置 6年
工具器具・備品 3～6年2020/07/17 9:11

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2020/07/17 9:11