完成工事補償引当金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 2600万
- 2009年3月31日 -30.77%
- 1800万
- 2010年3月31日 -55.56%
- 800万
- 2011年3月31日 +37.5%
- 1100万
- 2012年3月31日 +127.27%
- 2500万
- 2013年3月31日 +24%
- 3100万
- 2014年3月31日 +3.23%
- 3200万
- 2015年3月31日 -53.13%
- 1500万
- 2016年3月31日 -26.67%
- 1100万
- 2017年3月31日 -54.55%
- 500万
- 2018年3月31日 +40%
- 700万
- 2019年3月31日 +57.14%
- 1100万
- 2020年3月31日 -27.27%
- 800万
- 2021年3月31日 -12.5%
- 700万
- 2022年3月31日 -28.57%
- 500万
- 2023年3月31日 +20%
- 600万
個別
- 2008年3月31日
- 2600万
- 2009年3月31日 -30.77%
- 1800万
- 2010年3月31日 -55.56%
- 800万
- 2011年3月31日 +37.5%
- 1100万
- 2012年3月31日 +127.27%
- 2500万
- 2013年3月31日 +24%
- 3100万
- 2014年3月31日 +3.23%
- 3200万
- 2015年3月31日 -53.13%
- 1500万
- 2016年3月31日 -26.67%
- 1100万
- 2017年3月31日 -54.55%
- 500万
- 2018年3月31日 +40%
- 700万
- 2019年3月31日 +57.14%
- 1100万
- 2020年3月31日 -27.27%
- 800万
- 2021年3月31日 -12.5%
- 700万
- 2022年3月31日 -28.57%
- 500万
- 2023年3月31日 +20%
- 600万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
製品
総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
未成工事支出金
個別法による原価法
材料貯蔵品
総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定額法、連結子会社は建物は定額法、建物以外は主として定率法(ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)によっております。2023/06/29 15:01 - #2 引当金明細表（連結）
- 完成工事補償引当金の「当期減少額(その他)」は、洗替による取崩額であります。2023/06/29 15:01
- #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 子会社株式
移動平均法による原価法2023/06/29 15:01