- 1776
- 2026/05/28
- 時価
- 185億円
- PER
- 46.87倍
- 2010年以降
- 2.1-75.84倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.35倍
- 2010年以降
- 0.28-1.36倍
(2010-2026年) - 配当
- 0%
- ROE
- 2.97%
- ROA
- 1.74%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 49億5900万
- 2015年3月31日 +10.85%
- 54億9700万
個別
- 2014年3月31日
- 49億9900万
- 2015年3月31日 +10.8%
- 55億3900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)減価償却費の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社費用49百万円であります。2015/06/26 13:30
(3)有形固定資産及び無形固定資産の増加額は、各報告セグメントに配分していない全社資産53百万円であります。
当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、売電事業及び不動産取引に関する事業を含んでおります。
2 調整額は、以下のとおりであります。
(1)セグメント資産の調整額は、全社資産7,438百万円であります。全社資産の主なものは、提出会社での余資運用資金(現金預金)及び管理部門に係る資産等であります。
(2)減価償却費の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社費用55百万円であります。
(3)有形固定資産及び無形固定資産の増加額は、各報告セグメントに配分していない全社資産32百万円であります。2015/06/26 13:30 - #3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ① リース資産の内容2015/06/26 13:30
有形固定資産
主に建設事業における宿舎(建物)であります。 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/26 13:30 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。
2015/06/26 13:30前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)機械及び装置 2百万円 5百万円 その他 ― 0 計 2 6 - #6 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。
2015/06/26 13:30前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)建物・構築物 7百万円 19百万円 機械及び装置 0 7 その他 0 0 計 8 27 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/06/26 13:30
- #8 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度末の総資産は、前連結会計年度末と比べ2億73百万円減少して、251億59百万円となりました。2015/06/26 13:30
流動資産は同8億10百万円減少の196億62百万円、固定資産は5億37百万円増加の54億97百万円となりました。
資産の減少の主な要因は、受取手形・完成工事未収入金等の減少によるものであります。 - #9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2015/06/26 13:30
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定額法、連結子会社は建物は定額法、建物以外は定率法によっております。 - #10 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)2015/06/26 13:30
3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く) - #11 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社は定額法、連結子会社は建物は定額法、建物以外は定率法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/26 13:30