1776 三井住建道路

1776
2024/04/26
時価
102億円
PER 予
14.94倍
2010年以降
2.1-17.03倍
(2010-2023年)
PBR
0.76倍
2010年以降
0.28-0.97倍
(2010-2023年)
配当 予
3.62%
ROE 予
5.1%
ROA 予
2.52%
資料
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工具

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
1800万
2009年3月31日 +16.67%
2100万
2010年3月31日 +71.43%
3600万
2011年3月31日 -5.56%
3400万
2012年3月31日 +11.76%
3800万
2013年3月31日 -2.63%
3700万
2014年3月31日 +29.73%
4800万
2015年3月31日 -12.5%
4200万
2016年3月31日 ±0%
4200万
2017年3月31日 +164.29%
1億1100万
2018年3月31日 -18.92%
9000万
2019年3月31日 -12.22%
7900万
2020年3月31日 -7.59%
7300万
2021年3月31日 -16.44%
6100万
2022年3月31日 +63.93%
1億
2023年3月31日 -16%
8400万

有報情報

#1 固定資産除却損の注記
※2 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。
前事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)当事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)
機械及び装置220
工具器具・備品00
351
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#2 減損損失に関する注記(連結)
※6 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
地域主な用途種類減損損失
大阪府大阪市西淀川区アスファルト合材工場建物・構築物、機械及び装置、その他(工具器具・備品)62百万円
当社グループは、原則として、事業用資産については継続的に収支の把握を行っている管理会計上の事業単位を基準としてグルーピングしております。また、遊休資産についてはそれぞれ個別の物件毎にグルーピングしております。
当連結会計年度において、収益性が著しく低下した資産または資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額62百万円を減損損失として特別損失に計上しております。その内訳は、建物・構築物20百万円、機械及び装置40百万円、その他1百万円であります。
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