1771 日本乾溜工業

1771
2024/04/26
時価
42億円
PER 予
6.14倍
2010年以降
0.81-11.92倍
(2010-2023年)
PBR
0.47倍
2010年以降
0.21-0.67倍
(2010-2023年)
配当 予
2.05%
ROE 予
7.69%
ROA 予
4.61%
資料
Link
CSV,JSON

商品及び製品

【期間】

連結

2010年9月30日
9863万
2011年9月30日 +7%
1億553万
2012年9月30日 -15.27%
8942万
2013年9月30日 -15.27%
7576万
2014年9月30日 +19.95%
9088万
2015年9月30日 -7.99%
8362万
2016年9月30日 -7.67%
7721万
2017年9月30日 +3.97%
8027万
2018年9月30日 -1.47%
7909万
2019年9月30日 +1.9%
8059万
2020年9月30日 +115.52%
1億7370万
2021年9月30日 -37.57%
1億845万
2022年9月30日 +16.22%
1億2604万
2023年9月30日 -17.82%
1億358万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
通常の販売目的で保有する棚卸資産
評価基準は、原価法(連結貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)
(イ)未成工事支出金
個別法による原価法
(ロ)商品、原材料
移動平均法による原価法
(ハ)製品、仕掛品
総平均法による原価法
(二)貯蔵品
最終仕入原価法による原価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2023/12/21 14:28
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
なお、契約における取引開始日から完全に履行義務を充足すると見込まれる時点までの期間がごく短い工事契約については代替的な取扱いを適用し、一定の期間にわたり収益を認識せず、完全に履行義務を充足した時点で収益を認識しております。
商品及び製品の販売
各種建設工事に関連する資材の販売、防災用品や産業安全衛生用品等の販売、不溶性硫黄や環境型自然土防草舗装材の製造・販売を行っております。
2023/12/21 14:28
#3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
なお、契約における取引開始日から完全に履行義務を充足すると見込まれる時点までの期間がごく短い工事契約については代替的な取扱いを適用し、一定の期間にわたり収益を認識せず、完全に履行義務を充足した時点で収益を認識しております。
(2)商品及び製品の販売
各種建設工事に関連する資材の販売、防災用品や産業安全衛生用品等の販売、不溶性硫黄や環境型自然土防草舗装材の製造・販売を行っております。
2023/12/21 14:28