#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (2) 有形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。
3 主要な顧客ごとの情報
2014/12/19 14:28
#2 固定資産の減価償却の方法: 固定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
建物(付属設備を除く)は定額法、その他の資産については定率法を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。
長期前払費用
定額法を採用しております。2014/12/19 14:28
#3 固定資産売却益の注記（連結）: ※1「固定資産売却益」の内訳は、次のとおりであります。

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#4 固定資産除却損の注記（連結）: ※2「固定資産除却損」の内訳は、次のとおりであります。

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#5 有形固定資産等明細表（連結）: 【有形固定資産等明細表】

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#6 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: 資産につきましては、流動資産が48億55百万円(同6.7%増、3億6百万円増)となりました。その主な要因は、売上債権の回収に伴い現金及び預金が3億38百万円増加したことによるものであります。
固定資産につきましては、27億9百万円(同2.4%増、64百万円増)となりました。
負債につきましては、35億15百万円(同5.4%減、2億1百万円減)となりました。その主な要因は、返済に伴い借入金が2億16百万円減少したことによるものであります。
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#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
建物(付属設備を除く)は定額法、その他の資産は定率法を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。
長期前払費用
定額法を採用しております。2014/12/19 14:28