構築物（純額）
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 428万
- 2009年3月31日 -23.67%
- 327万
- 2010年3月31日 +31.43%
- 430万
- 2011年3月31日 -25.26%
- 321万
- 2012年3月31日 -27.27%
- 233万
- 2013年3月31日 +49.25%
- 349万
- 2014年3月31日 -20.19%
- 278万
- 2015年3月31日 +126.85%
- 632万
- 2016年3月31日 +2.01%
- 644万
- 2017年3月31日 -21.51%
- 506万
- 2018年3月31日 -18.83%
- 410万
- 2019年3月31日 +113.2%
- 875万
- 2020年3月31日 +11.46%
- 975万
- 2021年3月31日 -19.66%
- 784万
- 2022年3月31日 -21.19%
- 617万
- 2023年3月31日 +12.87%
- 697万
- 2024年3月31日 -22.61%
- 539万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 30～47年
ロ 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2024/06/25 11:07 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- イ 有形固定資産2024/06/25 11:07
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (1)有形固定資産2024/06/25 11:07
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。