1766 東建コーポレーション

1766
2024/11/08
時価
1414億円
PER 予
14.54倍
2010年以降
4.78-24.05倍
(2010-2023年)
PBR
1.16倍
2010年以降
0.71-2.52倍
(2010-2023年)
配当 予
2.57%
ROE 予
7.97%
ROA 予
4.72%
資料
Link
CSV,JSON

減価償却費

【期間】

連結

2008年4月30日
26億630万
2009年4月30日 -4.6%
24億8630万
2010年4月30日 -5.48%
23億5000万
2011年4月30日 -2.43%
22億9300万
2012年4月30日 -10.51%
20億5200万
2013年4月30日 -10.38%
18億3900万
2014年4月30日 -11.53%
16億2700万
2015年4月30日 -13.52%
14億700万
2016年4月30日 +0.57%
14億1500万
2017年4月30日 +1.84%
14億4100万
2018年4月30日 -10.2%
12億9400万
2019年4月30日 +22.1%
15億8000万
2020年4月30日 +38.54%
21億8900万
2021年4月30日 +13.25%
24億7900万
2022年4月30日 -9.92%
22億3300万
2023年4月30日 -0.54%
22億2100万
2024年4月30日 -9.41%
20億1200万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
3 セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4 減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用が含まれております。
【関連情報】
2024/07/30 11:00
#2 セグメント表の脚注(連結)
3 セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4 減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用が含まれております。
2024/07/30 11:00
#3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
減価償却費相当額及び利息相当額の算定方法
減価償却費相当額の算定方法
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
利息相当額の算定方法
リース料総額とリース物件の取得価額相当額との差額を利息相当額とし、各期への配分方法については、利息法によっております。
2 オペレーティング・リース取引
(借主側)
オペレーティング・リース取引のうち解約不能のものに係る未経過リース料
(単位:百万円)
前連結会計年度
(2023年4月30日)
当連結会計年度
(2024年4月30日)
1年内147,826149,168
1年超2,592,1982,670,562
合計2,740,0242,819,731
2024/07/30 11:00
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
営業活動によるキャッシュ・フロー
営業活動によるキャッシュ・フローは、主に「税金等調整前当期純利益」132億9千1百万円、「未成工事受入金の増加額」22億4千万円、「減価償却費」20億1千2百万円によるものであり、181億8千5百万円の収入となりました。
投資活動によるキャッシュ・フロー
2024/07/30 11:00
#5 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
(注)1 連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額を控除した金額であります。
2 期中増減額のうち、前連結会計年度の主な増加額は土地の取得(54百万円)であり、主な減少額は減価償却費(648百万円)、減損損失(1,554百万円)であります。
当連結会計年度の主な減少額は減価償却費(607百万円)、減損損失(127百万円)であります。
2024/07/30 11:00