1766 東建コーポレーション

1766
2024/09/18
時価
1527億円
PER 予
15.71倍
2010年以降
4.78-24.05倍
(2010-2023年)
PBR
1.25倍
2010年以降
0.71-2.52倍
(2010-2023年)
配当 予
2.38%
ROE 予
7.97%
ROA 予
4.72%
資料
Link
CSV,JSON

リース資産(純額)

【期間】
  • 通期

個別

2011年4月30日
2億3900万
2012年4月30日 -23.43%
1億8300万
2013年4月30日 +6.01%
1億9400万
2014年4月30日 -28.87%
1億3800万
2015年4月30日 -40.58%
8200万
2016年4月30日 -4.88%
7800万
2017年4月30日 -42.31%
4500万
2018年4月30日 -31.11%
3100万
2019年4月30日 -32.26%
2100万
2020年4月30日 +42.86%
3000万
2021年4月30日 -20%
2400万
2022年4月30日 -25%
1800万
2023年4月30日 +283.33%
6900万
2024年4月30日 -28.99%
4900万

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
所有権移転外ファイナンス・リース取引
(1)リース資産の内容
有形固定資産
2024/07/30 11:00
#2 主要な設備の状況
(注)1 帳簿価額のうち、「その他」は、建設仮勘定、コース勘定及びリース資産であります。
2 土地及び建物の一部を賃借しております。年間賃借料は129百万円であります。賃借しております土地の面積につきましては、[ ]で外書きしております。
2024/07/30 11:00
#3 会計方針に関する事項(連結)
要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
但し、1998年4月1日以降取得の建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備、構築物、提出会社のゴルフ場に係る資産及び連結子会社4社については定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物・構築物 7~60年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
ソフトウェア 5年
リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が2008年4月30日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2024/07/30 11:00
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
2024/07/30 11:00
#5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
3 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
2024/07/30 11:00