1766 東建コーポレーション

1766
2024/04/24
時価
1441億円
PER 予
21.63倍
2010年以降
4.78-24.05倍
(2010-2023年)
PBR
1.22倍
2010年以降
0.71-2.52倍
(2010-2023年)
配当 予
2.34%
ROE 予
5.64%
ROA 予
3.36%
資料
Link
CSV,JSON

当期純利益

【期間】
  • 通期

連結

2008年4月30日
34億1020万
2009年4月30日 +44.12%
49億1463万
2010年4月30日 -21.48%
38億5900万
2011年4月30日 +60.59%
61億9700万
2012年4月30日 -49.54%
31億2700万
2013年4月30日 +84.52%
57億7000万

個別

2008年4月30日
36億2428万
2009年4月30日 +23.5%
44億7604万
2010年4月30日 -52.73%
21億1600万
2011年4月30日 +51.94%
32億1500万
2012年4月30日 -70.42%
9億5100万
2013年4月30日 +260.78%
34億3100万

有報情報

#1 役員報酬(連結)
2 報酬等の総額には、当事業年度に係る役員退職慰労引当金繰入額27百万円(取締役4名に対して26百万円、監査役1名に対して0百万円)が含まれております。これにより当事業年度末日における役員退職慰労引当金の残高は、808百万円(取締役3名に対して805百万円、監査役1名に対して2百万円)となっております。
3 上記報酬等の総額には業績に連動する報酬(取締役3名に対して66百万円、監査役3名に対して1百万円)が含まれております。事業年度ごとの業績向上に対する意識を高めるため、経営目標の達成状況を測る一つの指標である当期純利益の額を反映した金銭報酬としており、各事業年度の当期純利益に応じて社内基準により算出された額を支給しております。なお、当事業年度における業績連動報酬等に係る指標の実績は第47期連結当期純利益5,239百万円となっております。
4 上記報酬等の額のほか、2022年7月28日開催の第46回定時株主総会決議に基づき2022年7月31日付で退任した取締役1名に対して、役員退職慰労金として10百万円を支給しております。この金額は、過年度において取締役の報酬等の総額に含めた役員退職慰労引当金の取崩しによるものであります。
2023/07/28 10:30
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
営業活動によるキャッシュ・フロー
営業活動によるキャッシュ・フローは、主に「税金等調整前当期純利益」85億4千7百万円、「減価償却費」22億2千1百万円によるものであり、89億5千万円の収入となりました。
投資活動によるキャッシュ・フロー
2023/07/28 10:30
#3 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
(1株当たり情報)
前連結会計年度(自 2021年5月1日至 2022年4月30日)当連結会計年度(自 2022年5月1日至 2023年4月30日)
1株当たり純資産額8,436円45銭8,575円60銭
1株当たり当期純利益764円25銭389円70銭
(注)1 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
2 算定上の基礎
2023/07/28 10:30