東建コーポレーション（1766）の役員賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年4月30日
- 8740万
- 2009年4月30日 +15.1%
- 1億60万
- 2010年4月30日 -52.29%
- 4800万
- 2011年1月31日 -25%
- 3600万
- 2011年4月30日 +36.11%
- 4900万
- 2012年4月30日 -40.82%
- 2900万
- 2012年7月31日 -72.41%
- 800万
- 2012年10月31日 +112.5%
- 1700万
- 2013年1月31日 +52.94%
- 2600万
- 2013年4月30日 +76.92%
- 4600万
- 2013年7月31日 -76.09%
- 1100万
- 2013年10月31日 +100%
- 2200万
- 2014年1月31日 +45.45%
- 3200万
- 2014年4月30日 +18.75%
- 3800万
- 2014年7月31日 -60.53%
- 1500万
- 2014年10月31日 +106.67%
- 3100万
- 2015年1月31日 +48.39%
- 4600万
- 2015年4月30日 +47.83%
- 6800万
- 2015年7月31日 -76.47%
- 1600万
- 2015年10月31日 +100%
- 3200万
- 2016年1月31日 +50%
- 4800万
- 2016年4月30日 +87.5%
- 9000万
- 2016年7月31日 -75.56%
- 2200万
- 2016年10月31日 +100%
- 4400万
- 2017年1月31日 +50%
- 6600万
- 2017年4月30日 +104.55%
- 1億3500万
- 2017年7月31日 -75.56%
- 3300万
- 2017年10月31日 +103.03%
- 6700万
- 2018年1月31日 +50.75%
- 1億100万
- 2022年4月30日 +1.98%
- 1億300万
- 2022年7月31日 -75.73%
- 2500万
- 2022年10月31日 +68%
- 4200万
- 2023年1月31日 +50%
- 6300万
- 2023年4月30日 +7.94%
- 6800万
- 2023年7月31日 -76.47%
- 1600万
- 2023年10月31日 +106.25%
- 3300万
- 2024年1月31日 +51.52%
- 5000万
- 2024年4月30日 +170%
- 1億3500万
- 2024年7月31日 -72.59%
- 3700万
- 2024年10月31日 +102.7%
- 7500万
- 2025年1月31日 +49.33%
- 1億1200万
- 2025年4月30日 +104.46%
- 2億2900万
個別
- 2008年4月30日
- 8740万
- 2009年4月30日 +15.1%
- 1億60万
- 2010年4月30日 -52.29%
- 4800万
- 2011年4月30日 -2.08%
- 4700万
- 2012年4月30日 -42.55%
- 2700万
- 2013年4月30日 +59.26%
- 4300万
- 2014年4月30日 -13.95%
- 3700万
- 2015年4月30日 +75.68%
- 6500万
- 2016年4月30日 +33.85%
- 8700万
- 2017年4月30日 +52.87%
- 1億3300万
- 2022年4月30日 -23.31%
- 1億200万
- 2023年4月30日 -33.33%
- 6800万
- 2024年4月30日 +98.53%
- 1億3500万
- 2025年4月30日 +69.63%
- 2億2900万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 従業員賞与の支払いに充てるため、当連結会計年度に負担すべき支給見込額を計上しております。2026/07/24 15:40
ハ 役員賞与引当金
役員に対して支給する賞与の支出に充てるため、当連結会計年度に負担すべき支給見込額を計上しております。 - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が2008年4月30日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
4 引当金の計上基準
(1)貸倒引当金
債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。
(2)賞与引当金
従業員賞与の支払いに充てるため、当事業年度に負担すべき支給見込額を計上しております。2026/07/24 15:40
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
