東建コーポレーション(1766)の役員賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年4月30日
- 8740万
- 2009年4月30日 +15.1%
- 1億60万
- 2010年4月30日 -52.29%
- 4800万
- 2011年4月30日 +2.08%
- 4900万
- 2012年4月30日 -40.82%
- 2900万
- 2013年4月30日 +58.62%
- 4600万
- 2014年4月30日 -17.39%
- 3800万
- 2015年4月30日 +78.95%
- 6800万
- 2016年4月30日 +32.35%
- 9000万
- 2017年4月30日 +50%
- 1億3500万
- 2022年4月30日 -23.7%
- 1億300万
- 2023年4月30日 -33.98%
- 6800万
- 2024年4月30日 +98.53%
- 1億3500万
- 2025年4月30日 +69.63%
- 2億2900万
個別
- 2008年4月30日
- 8740万
- 2009年4月30日 +15.1%
- 1億60万
- 2010年4月30日 -52.29%
- 4800万
- 2011年4月30日 -2.08%
- 4700万
- 2012年4月30日 -42.55%
- 2700万
- 2013年4月30日 +59.26%
- 4300万
- 2014年4月30日 -13.95%
- 3700万
- 2015年4月30日 +75.68%
- 6500万
- 2016年4月30日 +33.85%
- 8700万
- 2017年4月30日 +52.87%
- 1億3300万
- 2022年4月30日 -23.31%
- 1億200万
- 2023年4月30日 -33.33%
- 6800万
- 2024年4月30日 +98.53%
- 1億3500万
- 2025年4月30日 +69.63%
- 2億2900万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 従業員賞与の支払いに充てるため、当連結会計年度に負担すべき支給見込額を計上しております。2026/07/24 15:40
ハ 役員賞与引当金
役員に対して支給する賞与の支出に充てるため、当連結会計年度に負担すべき支給見込額を計上しております。 - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が2008年4月30日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
4 引当金の計上基準
(1)貸倒引当金
債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。
(2)賞与引当金
従業員賞与の支払いに充てるため、当事業年度に負担すべき支給見込額を計上しております。2026/07/24 15:40