- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4 減価償却費、減損損失、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用が含まれております。
【関連情報】
2018/06/29 10:56- #2 セグメント表の脚注(連結)
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4 減価償却費、減損損失、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用が含まれております。
2018/06/29 10:56- #3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
(1)リース資産の内容
有形固定資産
建設事業における生産設備(機械、運搬具及び工具器具備品)であります。
2018/06/29 10:56- #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
但し、平成10年4月1日以降取得の建物(附属設備を除く)及びゴルフ場に係る資産については定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15~38年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
ソフトウエア 5年
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年4月30日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
(4)長期前払費用
均等償却2018/06/29 10:56 - #5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
※5 圧縮記帳額の内訳は次のとおりであります。
(1)国庫補助金等により取得価額から控除した固定資産の圧縮記帳累計額
2018/06/29 10:56- #6 有形固定資産等明細表(連結)
【有形固定資産等明細表】
2018/06/29 10:56- #7 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「未成工事支出金の増減額(△は増加)」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。また、前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「減損損失」、「役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)」、「固定資産除却損」、及び「その他の棚卸資産の増減額(△は増加)」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「減損損失」に表示していた150百万円、「役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)」に表示していた51百万円、「固定資産除却損」に表示していた125百万円、「その他のたな卸資産の増減額(△は増加)」に表示していた△112百万円、及び「その他」に表示していた204百万円は、「未成工事支出金の増減額(△は増加)」79百万円、「その他」339百万円として組替えております。
2018/06/29 10:56- #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
但し、平成10年4月1日以降取得の建物(附属設備を除く)、提出会社のゴルフ場に係る資産及び連結子会社4社については定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物・構築物 15~47年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
ソフトウェア 5年
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年4月30日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2018/06/29 10:56