減価償却費
連結
- 2017年4月30日
- 1億9900万
- 2018年4月30日 -1.01%
- 1億9700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2018/07/27 16:33
4 減価償却費、減損損失、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用が含まれております。
【関連情報】 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2018/07/27 16:33
4 減価償却費、減損損失、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用が含まれております。 - #3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 減価償却費相当額及び利息相当額の算定方法
減価償却費相当額の算定方法
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
利息相当額の算定方法
リース料総額とリース物件の取得価額相当額との差額を利息相当額とし、各期への配分方法については、利息法によっております。
2 オペレーティング・リース取引
(借主側)
オペレーティング・リース取引のうち解約不能のものに係る未経過リース料
2018/07/27 16:33(単位:百万円) 前連結会計年度
(平成29年4月30日)当連結会計年度
(平成30年4月30日)1年内 113,142 121,723 1年超 2,088,158 2,231,580 合計 2,201,301 2,353,303 - #4 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- (注)1 連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額を控除した金額であります。2018/07/27 16:33
2 期中増減額のうち、前連結会計年度の主な増加額は建物・構築物等の取得(1,317百万円)であり、主な減少額は減価償却費(169百万円)であります。
当連結会計年度の主な増加額は土地・建物等の取得及び建設仮勘定の増加額(5,887百万円)であり、主な減少額は減価償却費(167百万円)であります。