- 1766
- 2026/08/28
- 時価
- 1844億円
- PER 予
- 10.43倍
- 2010年以降
- 4.78-24.05倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.31倍
- 2010年以降
- 0.71-2.52倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.92%
- ROE 予
- 12.52%
- ROA 予
- 6.76%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2018年4月30日
- 557億6800万
- 2019年4月30日 +12.26%
- 626億400万
個別
- 2018年4月30日
- 497億500万
- 2019年4月30日 +12.12%
- 557億2900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2019/07/29 10:30
4 減価償却費、減損損失、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用が含まれております。
【関連情報】 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2019/07/29 10:30
4 減価償却費、減損損失、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用が含まれております。 - #3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (1)リース資産の内容2019/07/29 10:30
有形固定資産
建設事業における生産設備(機械、運搬具及び工具器具備品)であります。 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
但し、1998年4月1日以降取得の建物(附属設備を除く) 並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備、構築物及びゴルフ場に係る資産については定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15~50年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
ソフトウエア 5年
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が2008年4月30日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2019/07/29 10:30 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2019/07/29 10:30前連結会計年度
(自 2017年5月1日
至 2018年4月30日)当連結会計年度
(自 2018年5月1日
至 2019年4月30日)機械、運搬具及び工具器具備品 ―百万円 144百万円 - #6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。2019/07/29 10:30 - #7 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※5 圧縮記帳額の内訳は次のとおりであります。2019/07/29 10:30
国庫補助金等により取得価額から控除した固定資産の圧縮記帳累計額
- #8 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2019/07/29 10:30
- #9 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2019/07/29 10:30
上記グループについては、営業活動から生ずる損益が継続してマイナス又は継続してマイナスとなる見込みであり、将来キャッシュ・フローによって、帳簿価額の全額を回収できる可能性が低いと判断して、減損損失を認識いたしました。用途 場所 種類 金額(百万円) ゴルフ場施設 三重県桑名市 建物・構築物機械、運搬具及び工具器具備品等土地その他(コース勘定)無形固定資産 298188357890 合 計 1,069
(グルーピングの方法) - #10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 投資活動によるキャッシュ・フロー2019/07/29 10:30
投資活動によるキャッシュ・フローは、主に「定期預金の純増加額による支出」187億2千1百万円、「有形固定資産の取得による支出」70億7千1百万円によるものであり、265億8千万円の支出となりました。
財務活動によるキャッシュ・フロー - #11 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2019/07/29 10:30
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法 - #12 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 最終仕入原価法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)2019/07/29 10:30
3 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く) - #13 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
但し、1998年4月1日以降取得の建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備、構築物、提出会社のゴルフ場に係る資産及び連結子会社4社については定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物・構築物 15~50年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
ソフトウェア 5年
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が2008年4月30日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2019/07/29 10:30