- 1766
- 2026/10/13
- 時価
- 1724億円
- PER 予
- 9.75倍
- 2010年以降
- 4.78-24.05倍
（2010-2026年） - PBR
- 1.23倍
- 2010年以降
- 0.71-2.52倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 3.13%
- ROE 予
- 12.61%
- ROA 予
- 7%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
東建コーポレーション（1766）のセグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産賃貸事業の推移 - 第三四半期
連結
- 2014年1月31日
- 10億1500万
- 2015年1月31日 -0.1%
- 10億1400万
- 2016年1月31日 -1.28%
- 10億100万
- 2017年1月31日 -5.89%
- 9億4200万
- 2018年1月31日 +2.65%
- 9億6700万
- 2019年1月31日 +2.69%
- 9億9300万
- 2020年1月31日 -25.68%
- 7億3800万
- 2021年1月31日 -14.09%
- 6億3400万
- 2022年1月31日 -10.25%
- 5億6900万
- 2023年1月31日 -12.83%
- 4億9600万
- 2024年1月31日 -4.03%
- 4億7600万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 不動産賃貸事業
不動産賃貸事業におきましては、管理物件数の増加に伴うサブリース経営代行システム(一括借り上げ制度)による入居者様からの家賃収入及び管理料収入等の増加により、売上高は前年同期と比較して増加しております。また、賃貸建物の当第3四半期末の入居率は入居仲介促進のための各種施策に積極的に取り組んだことにより97.3%となり、高い入居率を維持しております。この結果、不動産賃貸事業における売上高は1,541億4千2百万円(前年同期比2.5%増)、営業利益は入居率が低下したことに伴い経費が増加したことにより105億6千2百万円(前年同期比2.9%減)となりました。2024/03/15 10:23
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
