有価証券報告書-第42期(平成29年5月1日-平成30年4月30日)
当事業年度の開始日から有価証券報告書提出日までの間に、次の書類を提出しております。
(1) | 有価証券報告書 及びその添付書類 並びに確認書 | 事業年度 (第41期) | 自 平成28年5月1日 至 平成29年4月30日 | 平成29年7月28日 東海財務局長に提出。 | |
(2) | 有価証券報告書の 訂正報告書及び確認書 | 事業年度 (第37期) | 自 平成24年5月1日 至 平成25年4月30日 | 平成30年6月29日 東海財務局長に提出。 | |
事業年度 (第38期) | 自 平成25年5月1日 至 平成26年4月30日 | 平成30年6月29日 東海財務局長に提出。 | |||
事業年度 (第39期) | 自 平成26年5月1日 至 平成27年4月30日 | 平成30年6月29日 東海財務局長に提出。 | |||
事業年度 (第40期) | 自 平成27年5月1日 至 平成28年4月30日 | 平成30年6月29日 東海財務局長に提出。 | |||
事業年度 (第41期) | 自 平成28年5月1日 至 平成29年4月30日 | 平成30年6月29日 東海財務局長に提出。 | |||
(3) | 内部統制報告書 及びその添付書類 | 事業年度 (第41期) | 自 平成28年5月1日 至 平成29年4月30日 | 平成29年7月28日 東海財務局長に提出。 | |
(4) | 内部統制報告書の 訂正報告書 | 事業年度 (第37期) | 自 平成24年5月1日 至 平成25年4月30日 | 平成30年6月29日 東海財務局長に提出。 | |
事業年度 (第38期) | 自 平成25年5月1日 至 平成26年4月30日 | 平成30年6月29日 東海財務局長に提出。 | |||
事業年度 (第39期) | 自 平成26年5月1日 至 平成27年4月30日 | 平成30年6月29日 東海財務局長に提出。 | |||
事業年度 (第40期) | 自 平成27年5月1日 至 平成28年4月30日 | 平成30年6月29日 東海財務局長に提出。 | |||
事業年度 (第41期) | 自 平成28年5月1日 至 平成29年4月30日 | 平成30年6月29日 東海財務局長に提出。 | |||
(5) | 四半期報告書 及び確認書 | (第42期第1四半期) | 自 平成29年5月1日 至 平成29年7月31日 | 平成29年9月14日 東海財務局長に提出。 | |
(第42期第2四半期) | 自 平成29年8月1日 至 平成29年10月31日 | 平成29年12月14日 東海財務局長に提出。 | |||
(第42期第3四半期) | 自 平成29年11月1日 至 平成30年1月31日 | 平成30年3月16日 東海財務局長に提出。 | |||
(6) | 四半期報告書の 訂正報告書及び確認書 | (第40期第1四半期) | 自 平成27年5月1日 至 平成27年7月31日 | 平成30年6月29日 東海財務局長に提出。 | |
(第40期第2四半期) | 自 平成27年8月1日 至 平成27年10月31日 | 平成30年6月29日 東海財務局長に提出。 | |||
(第40期第3四半期) | 自 平成27年11月1日 至 平成28年1月31日 | 平成30年6月29日 東海財務局長に提出。 | |||
(第41期第1四半期) | 自 平成28年5月1日 至 平成28年7月31日 | 平成30年6月29日 東海財務局長に提出。 | |||
(第41期第2四半期) | 自 平成28年8月1日 至 平成28年10月31日 | 平成30年6月29日 東海財務局長に提出。 | |||
(第41期第3四半期) | 自 平成28年11月1日 至 平成29年1月31日 | 平成30年6月29日 東海財務局長に提出。 | |||
(第42期第1四半期) | 自 平成29年5月1日 至 平成29年7月31日 | 平成30年6月29日 東海財務局長に提出。 | |||
(第42期第2四半期) | 自 平成29年8月1日 至 平成29年10月31日 | 平成30年6月29日 東海財務局長に提出。 | |||
(第42期第3四半期) | 自 平成29年11月1日 至 平成30年1月31日 | 平成30年6月29日 東海財務局長に提出。 | |||
(7) | 臨時報告書 | 企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第9号の2(株主総会における議決権行使の結果)の規定に基づく臨時報告書 | 平成29年8月1日 東海財務局長に提出。 | ||
企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第9号の4(監査公認会計士等の異動)の規定に基づく臨時報告書 | 平成30年7月2日 東海財務局長に提出。 |